もし放送局が○○だったら

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独立項目[編集 | ソースを編集]

電波オークションが日本でも実施されたら[編集 | ソースを編集]

  1. テレビかラジオ、放送対象地域の人口、地上波か衛星放送、公共放送・民放・コミュニティ放送などによる分類により、最低落札価格などが細かく設定される。
  2. 地上波民放の場合、全国放送・広域放送・県域放送・コミュニティ放送による価格差を付け、局による路線差別化を推進させる。
    • 地域活性化の為に地域密着型衛星放送に対する優遇措置も取る(当然以下に記す事例も同様、脱法行為に対しては即時に免許剥奪などの処罰を行う)。
  3. 地方では新局設置が容易になるように安めに、かつ大都市圏では高く価格が付けられるように設定し、電波事情格差の縮小を図る。
  4. テレビ(ラジオ)ショッピングなど濡れ手に粟みたいな番組を流す場合はその分使用料を割増にさせる。
    • 逆に利益が出にくい番組を多く放送するチャンネルに対しては優遇措置を取り、収益格差拡大を防止する。
  5. 電波使用料が結果的に大幅値上げになる事により、番組制作費の見直しが一気に進む。
    • 特に高コスト体質が顕著な在京キー局にとっては甚大な影響が出る。
      • 民放ネットワークの改編の波が一気に押し寄せる。
  6. 海外企業、もしくは海外資本率の高い企業はオークション参入を禁止、もしくは制限する。
    • 新聞社など、業種によっても参入制限を設ける。
  7. 行政処分に「電波利用権剥奪」が設けられる。
  8. NHKが総務省に払う電波料が高騰するため、受信料の値上げは避けられない。
  9. 既存放送局がオークションで負けたら廃局して周波数を明け渡さなくてはいけない。
    • 番組は人気でも放送局が閉鎖されたら打ち切り。
      • スタッフの解雇も相次ぐ。

電波監理委員会が存続していたら[編集 | ソースを編集]

1950年に電波三法として電波法、放送法とともに電波監理委員会設置法が施行され、放送電波割当やNHKの役務に関する事項などを司る独立行政委員会として電波監理委員会が設置されましたが、1952年に廃止され、電波行政は郵政省に統合されて国家管理される事になりました。

  1. 放送業界の新規参入が活発になっていた。
  2. 電波割当の方法として電波オークションが行われていたかもしれない。
  3. NHKが国営放送などと言われることもなかった。
  4. 田中角栄の郵政大臣時代は地味になっていた。
    • 総理大臣になることは無かった。
  5. 放送免許取り消しも当たり前のように行われていた。

ラテ兼営局化が禁止されていたら[編集 | ソースを編集]

  1. テレビ局がホールディングスグループ化後にラジオ局を傘下に置くことも禁止されていた。
    • とはいえ、特定のラジオ局と関係を持つこと自体は許されていただろう。
    • テレビ局とラジオ局の距離感が史上のテレビ朝日と文化放送、関西テレビとラジオ大阪みたいになっていたかもしれない。
  2. TBSは日本テレビと関係を深めてラジオ単営局として存続。
    • JNNのキー局は日本テレビ。
    • 日テレがJNNのキー局になるなら、日テレは読売新聞との関係を維持できていたかどうかも怪しい。
  3. TBSテレビが存続しないため、文化放送が他の企業(主に朝日新聞あたり)と協力して6チャンネルのテレビ局を開局させようとする。
    • そこは関東テレビと名乗っていたか?
    • フジテレビと日本教育テレビはほぼ現実通り開局するが、どちらも文化放送とはあまり関係のないテレビ局になっていた。
    • 1にもある通り、フジテレビはニッポン放送をフジサンケイメディアホールディングスの傘下へ入れることはできなかったかもしれない。ラテ兼営局になってしまうのと同然のため。
    • また、日本教育テレビには旺文社の資本が全く入らず、代わりに別の出版社の資本が入っていただろう(旺文社は関東テレビに出資すると思われるため)。
      • 朝日新聞が絡むこともなく、NETは今でも日経新聞の系列のまま。
  4. 大阪テレビ放送はABCに吸収合併されず、日本テレビ系列のテレビ単営局として存続していた。
  5. CBCは中日新聞と共同出資でテレビ局を開局させていた。
    • もちろんそのテレビ局こそが、史上のCBCテレビになっていた。
    • そこは中部日本テレビと名乗っていただろう。
    • むしろそこが中京テレビを名乗っていたのでは?
  6. RKBと西部毎日テレビ、九州朝日放送と九州テレビジョン放送は合併していない。
  7. 北海道でもHBCは道新と共同出資で北海道テレビ放送(略称HTV)を開局させていた。
    • 札幌テレビに至ってはラジオ部門を開設できなかった。
  8. ラテ兼営局化が禁止されていたならば、新聞社を親会社に持つラジオ局はどうなってしまうのか...

関東の独立局のIDキーがバラバラだったら[編集 | ソースを編集]

  1. 中京圏や関西圏みたいに隣県との重複をさけていた。
    • 隣県との重複を避けるために、TVK、とちテレ、テレ玉が同じ番号。千葉テレ、群馬テレビが同じ番号を利用していた。
    • 仮に茨城に独立局が開業した場合、これらの重複を避けるために、MXと同じ『9』を使用していた。
    • 山梨の場合。山梨放送が独立局でキー局放送圏だった場合、群馬、千葉テレと同じグループに入っていた。
      • 山梨は群馬と千葉は隣県にならないので。
  2. 隣県の独立局を見る人が現実より増えていた。
    • 当然、バラバラになる為、埼玉県なら群テレ、千葉テレを見る人も増えていた。
      • 都内在住でも場所によってはテレ玉、千葉テレ、MXが見れたり、tvk、千葉テレ、MX等が同時に見れる世帯も増えていた。
  3. 茨城以外は『3』か『10』に統一されていた。
    • 茨城に独立局があった場合、神奈川、栃木、埼玉(埼玉、栃木が隣接)グループと千葉、群馬、山梨グループ(千葉、群馬が隣接)が共に重複する為、MXと同じ『9』を使用せざるを得ない状況になる。
      • ID番号は1と2はNHK。4〜8はキー局が使っているので必然的に『3』、『9』、『10』のどれかを使うことになる。