もし日中戦争を回避できていたら
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- 日中は仲は悪いが貿易は盛んという状態になる…あ、今と同じか。
- 少なくとも今よりはるかにマシ。靖国や南京大虐殺など歴史問題など一切無い。
- 1940年の東京オリンピックが開催。
- 1938年のサッカーW杯にも出場していた。
- アメリカを中国市場に引っ張り込んで安全保障。国内で反対派を押さえ込めれば、だけど。
- どっちにしても多額のODA支出は同じ
- 満州国が今でもある。
- 日韓満中台港がアジアの経済圏になっていたかも。
- 2010年の一人当たりのGDPは日本が42000ドル、香港が31000ドル、韓国が20000ドル、台湾が18000ドル、満州が18000ドル、中国が10000ドルで、EU並みの経済圏になっていたかも。
- 日本の先導で「大東亜経済共同体」が発足。大東亜連合へ発展?
- 2010年の一人当たりのGDPは日本が42000ドル、香港が31000ドル、韓国が20000ドル、台湾が18000ドル、満州が18000ドル、中国が10000ドルで、EU並みの経済圏になっていたかも。
- 流石に国際社会の理解を得られてない以上満州国は解体しない限り回避は難しいのでは。
- 満州国自体は案外米国の傀儡政権になって存続してたりして。
- 満州国が無い場合、台湾も独立国として存在せず日本か中華民国のどちらかになっていた。
- 1950年代には日本は再び軍縮の時代に入り、経済的見地から朝鮮の独立と満州の自立を容認すると思われる。それに反発した朝鮮軍と関東軍は、フランスのアルジェリア戦争のように本国に対して反乱を起こし、兵力の強大な関東軍だけは鎮圧されずに満州国は関東軍による独裁国家となる。
- 日韓満中台港がアジアの経済圏になっていたかも。
- 中華民国が大陸の国家として存在する。
- 中国共産党はそれほど勢力を広げられず、ソ連に亡命したか水面下で勢力を広げていた。
- 帝國政府の意向を無視する陸軍、関東軍は陛下の勅命で解体され、新たに内閣府直属の国防軍発足。
- かと思ったら国防軍ではない海軍が暴走して以下史実通り。
- でも中国は日本に謝罪と賠償を求める。(日清戦争などの)
- で、結局、歴史をでっち上げる。ので、今と大して変わらない。
- 流石にそこまでさかのぼっての抗議は史実でも表ざたになっていないので、仮に誰かが賠償を求めたとしても両政府共にスルーされる。
- 漢字の簡体字は、中国独自でなく日中共同で開発されていた(実際は日中国交断絶状態の1950年代に中国独自で普及が始まった)。
- それでも公的にはあくまで「略字」という扱いになるだろう。書籍や出版物はあくまでも繁体字(こちらも字体が統一されているはず)が主流になる。
- 関東州は1997年まで日本の租借地だった。返還後は「中華民国関東州特別行政区」に。
- 太平洋戦争ももう少しマシな戦いが出来たかも知れない
- そもそも起きなかった。
- たぶん国民党と共産党、さらに別の軍閥が現れて内戦が激化する。辛亥革命の中国に逆戻り。そして日本が漁夫の利を得る。
- うまく行けば、中国全域が日本領に…
- こうなっていたらドサクサに紛れてチベットと東トルキスタンが独立していた。
- 「別の軍閥」は恐らく親日派だろう。結局内戦に日本が関与しただけで史実とそれほど変わらなかったりして。ただしギリギリで太平洋戦争は回避できる。
- ただし国民党を連合国が支援していた場合は別。
- うまく行けば、中国全域が日本領に…
- 日中戦争がなく、中共がなかったため、石原慎太郎、櫻井よしこ、水島総、黄文雄といった反中右派が存在しない。
- 彼らのような史実の反中右派は、おそらくソ連→ロシアやドイツ→EUを批判している。
- 中国には反日感情など殆ど無い。むしろヨーロッパ並みの信頼し合う関係になっていた。
- フランスとドイツみたいな関係?
- ぶっちゃけ盧溝橋事件以前までは日中関係は仏独関係みたいだった。つまり小規模な戦争してもそんな仲が悪くない。
- フランスとドイツみたいな関係?
- 北朝鮮もおそらく存在しない。
- 結局ソ連が攻めてきてあまり今と変わらない状況に。
- 太平洋戦争が存在しない代わりに米ソが開戦していた可能性も考えうる。
- その場合、日本は確実に米国と一緒に対ソ参戦していた。英国もおそらく巻き込まれる。
- こうなっていた。
- 太平洋戦争が存在しない代わりに米ソが開戦していた可能性も考えうる。
- 戦争はなかったため、日本の天皇・皇族は躊躇なく訪中できた。
- 例えば1961年に明仁皇太子夫妻、1975年に昭和天皇夫妻、1978年に三笠宮夫妻が訪中。1992年に今上天皇夫妻、2008年に徳仁皇太子夫妻が訪中。
- ちなみに満州国の溥儀と昭和天皇・高松宮は対面している。
- 1936年に実現されそうだった日中防共協定が成立し、さらに日中経済協力機構、日中不可侵条約が締結されていた。
- つまり日本と中華民国はヨーロッパで言うナチスドイツとスペイン(フランコ政権)のように反共で一致していた。
- 日本・中華民国・満州国・ナチスドイツ・イタリア・スペインで反共同盟が締結されていた。
- 第二次世界大戦には、ドイツとイタリアしか参加しない。
- ソ連の動き次第では日中が連合国側で参戦も考えられたかと。
- 第二次世界大戦には、ドイツとイタリアしか参加しない。
- 日中防共協定は、蒋介石と広田弘毅が締結していた。
- 戦後のベビーブームは起こらず、1960年代までに少子高齢化が問題になっていた。
- さすがに少子高齢化が問題になるのはもっと遅い。早くても1980年代後半だろう。
- 重慶の発展が遅れた。
- 大日本帝国は国際連盟への再加盟を果たせただろうか…?
- 満州国の国際連盟加盟もありえただろうか。
- あるいは大東亜連盟が拡大し、国際連盟vs大東亜連盟=NaTO vs WTOのような関係になる?
- そもそも「満州国が国際社会に認められる」か「国際社会の非難を受けた時点で満州国を即座に解体orそもそも建国しない」が最低条件のような気もする。
- 7.11に停戦協定が成立して、近衛文麿が陸軍強硬派を抑えて、不拡大方針のもと軍部を抑えることに成功する。
- 国では蒋介石と毛沢東の内戦が再発して、それと同時に蒋介石は満州国を承認して、日中防共協定を結ぶ。
- 近衛文麿内閣は軍部を抑制したあとに、近衛新党を設立する。
- このあとに、近衛が慕っていた皇道派の真崎甚三郎と荒木貞夫の救済に成功する。
- 共産化もないため中国は40年早く高度経済成長期に入り、南京オリンピックが1964年に、上海万博が1970年に、北平冬季オリンピックが1972年に開催されている。
- もし中国国民党が中国共産党に勝っていたらに書かれているいくつかの事は実現していた。
- 本来の話から逸れるかもしれないが、仮に日中戦争が起きていても、南京が陥落した時点でドイツの和平工作を受け入れ満州国の承認と少しの賠償金だけで講和していたら同じような結果だったかも。もう一度国共内戦が起きて日本とドイツは国民党を支持して共産党を滅ぼす。そして第二次世界大戦が起きたタイミングで英仏に宣戦した。中国戦線にいた日中の軍をインパール作戦などに使えるし、チベット経由でも攻められるためインドは陥落。大東亜共栄圏を築いた。ソ連はいつ来るかわからない対日中国境にへいを置かなければならず、イギリスはイギリスで日本もドイツもイタリアも相手しなければいけないためドイツによってモスクワが陥落。そのタイミングで日中は対ソ戦に参加。新疆から満州までの広大すぎる戦線を抱えるソ連の戦線は崩壊。ソ連は降伏し、オビ川以東の領土を獲得(最後の最後に宣戦したため貢献はあまりしてないため)した。蒙古国もしっかりしたモンゴルの国になり、満州は外満州を獲得。北樺太も日本に編入。その後はイギリスはドイツに屈服した。しかしユダヤ人難民を受け入れ労働力にした日本どドイツは決別し、日独米の三つ巴の冷戦となる。日本は議会を持ってるため緩やかに民主化、ヨーロッパも総統やドゥーチェが死んだら緩やかに民主化。そしてグローバル化。
- 冷戦時は脱植民地化の時代。日本は東南アジア、満州、モンゴルの政治的独立を認めた。しかしアメリカの植民地のままのフィリピンでは頻繁に反乱が発生。ついにアメリカはフィリピンの独立を認めた。そして日本はフィリピンに大量の経済支援を送り米国と対立するだろう。
- 日本経済は史実の半分くらいしか発展できない。なぜなら日中戦争が無いと国家総動員法が制定されないから。日本の高度経済成長を支えた年功序列と終身雇用、営団地下鉄や住宅公団などの公社や護送船団方式は総動員体制の賜物。ただでさえ敗戦が無く財閥をはじめとした戦前の格差が温存されてしまうのに、国家総動員法も無いとなると高度経済成長なんて絶対無理。財閥が現在の経団連やパソナのように民を搾取して中間消費層は形成されず、タイのような極端な格差と財閥が残り、軍がたまにクーデターを起こす帝政国家になって終わりだろう。