もし日本の人口における最終学歴の比率がアメリカと同じだったら
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現在の日本では、高校進学率は90%以上、大学進学率は50%前後となっています。 しかし、今の日本における最終学歴の比率が、
- 大卒以上…約29%
- 戦前に設置された大学・高等学校・各種師範学校・大学設置基準を満たした専門学校を母体とした大学・学部及び史実において戦後に設置された医科大学で構成されている。
- 短大・高専卒…約29%
- 短期大学は、アメリカにおけるコミュニティ・カレッジや韓国における専門大学の様に修学年限が2・3年で、4年制大学編入課程と実務教育・職業訓練コースが設置されている。
- 高卒/大学・短大中退…約26%
- 中卒/高校中退…約16%
といった、アメリカ並みの水準になっていたら、どうなっていたでしょうか?
- 大卒という時点でエリート扱いされている。
- 大学がレジャーランドと呼ばれることも無かった。
- 短大卒が、史実の中堅私大卒並みの扱いを受けていた。
- 男女問わず、大卒は総合職、短大卒は一般職で採用されるようになっていた。
- 現実よりも男子の短大生が多く、短大=女子というイメージはなかった。
- なおここでいう「一般職」には製造業などにおける現業部門(いわゆるブルーカラー)も含まれる。
- 非正規雇用に関する規制も史実ほど緩和されていない。
- コミュ障を抱える学生の最終学歴は実業系の高校、学力の高い生徒は短期大学の実務教育・職業訓練コースが定番となっており、4年制大学へ進学するケースは稀なものとなっている。
- 戦後に新設される大学は、医療・看護・福祉系の大学・学部が中心となっていた。
- 一方、短期大学は国家資格の増加や職業の多様化によりさまざまな学科が登場。芸術・スポーツ関連はその多くがこちらの役目になる。
- 偏差値60以上の進学校でも、高卒で就職する生徒が毎年出ていた。
- 所謂DQN高校は存在しなかった。
- 少年犯罪の発生率は、史実より高くなっていた。
- ヤンキー漫画の登場人物は、高校生ではなく暴力団の構成員となっていた。
- 未成年の時点で結婚する男女が、史実より多くなっていた。
- 格差問題が、昭和の時点で問題視されるようになっていた。
- 中卒者の多くが、生活保護を受給するようになっていた。
- 現実よりも晩婚化が進まず、現在でも女性は25歳前後、男性は30歳までに結婚することが当たり前になっている。
- 2000年前後に第3次ベビーブームが起こっており、少子化は抑えられた。
- ただし不況が長引いて低所得層に子供を作る余裕がなくなればその限りではない。
- とはいえ現実の就職氷河期世代を中心に出生率は上がっていた(下にあるように大卒の何割かは高卒・短大卒になっていたので)。
- ただし不況が長引いて低所得層に子供を作る余裕がなくなればその限りではない。
- 2000年前後に第3次ベビーブームが起こっており、少子化は抑えられた。
- 人口が多い第2次ベビーブーム世代の就職難が緩和されていた。
- 高卒が1992年、高専・短大卒が1994年卒業で、大卒(1996年卒業)と比べてまだ不況が深刻ではなかったため。
- 「就職氷河期世代」と呼ばれるのはその次のポスト団塊ジュニア世代から。とはいえ世代人口がやや少なくなっているのと上世代の就職浪人が少なかったので現実よりは就職が楽になっていた。
- 逆に1980年代前半生まれの一部は現実よりも就職難に巻き込まれていたかも。