もし視聴率・聴取率調査が○○だったら

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視聴率[編集 | ソースを編集]

全数調査が実現したら[編集 | ソースを編集]

現在、視聴率はサンプル世帯内での視聴率をもとに算出しています。
もし双方向通信機能が視聴率調査に転用でき、かつ双方向通信を義務化して、全国全世帯のテレビを回線でつなぐことで、視聴率の完全測定が可能になったら？

  1. おおよその数値でなくなるので、視聴率への信頼性が増す。
  2. 番組制作部が現実以上に視聴率が取れる番組作りに走りそう。
    • ヘタに改革して逆に視聴率が落ちる番組もありそう。
  3. 番組の打ち切り基準が大きく変わると予想される。
  4. テレビを見ていた世帯の中で算出する、「相対視聴率」がより重視される。
    • 説明すると、ある時間帯の視聴率内訳が「NHK10％・TBS12.5％・CX15％・NTV15％・EX12.5%・TX10％」とすると、全体の75％がテレビを見ていたことになる。
    • すると、テレビを見ていた視聴者間での視聴率は「NHK13.3％・TBS16.7％・CX20％・NTV20％・EX16.7%・TX13.3％」となる。これが相対視聴率になる。
  5. 集計に時間がかかるので、データが古い。
    • 1年以上前に放映されて、すでに最終回を迎えているドラマが高視聴率だったりする。
    • 高速処理できるサーバーを使えば、データが届いて直ぐに結果が出ると思う。
  6. 全てのチューナーに携帯電話が内蔵され、配線をしなくてもデータ通信が可能になる。
    • 視聴率調査用のデータを、配線なしで送信可能になる。
    • 配線なしで双方向通信できるため、双方向番組が増える。
    • チューナーの値段が上がる。
    • NHKの登録もこの方法で行われる。
  7. 自分の気に入らない番組が放送されていても「人気の無いものをゴリ押しするな」などと主張できなくなる。
    • そして「全数調査なんて嘘だ！でっち上げだ」と主張する者が出てくる。
    • 本当に人気の無いものをゴリ押しすることはできなくなる。仕掛けても人気が出なければ早々と打ち切りに。
      • その結果、競争が激化する。
  8. N国が「政府によるテレビの統制だ！」とか主張し始める。
    • そして調査対象から除外されるようにする改造ツールの製造を始める。
      • NHKの契約を無視して視聴していた世帯がバレるのを恐れて見なくなるので、視聴率が激減。
  9. 不買運動ならぬ不視聴運動が起こるようになる。何らかの効果があるかどうかは別として。
  10. 家電量販店に大量に並べられているテレビは調査の対象外にするため特別なB-CASカードが挿入される
  11. 大量のテレビを使って視聴率を操作しようとする業者が登場する
    • 似たような話で、自分の楽曲をカラオケに配信した上でカラオケの機械をスピーカーに繋がず24時間演奏させ続けて楽曲使用料を発生させたと言う事例があった。
    • 視聴率操作についてはさすがに法整備がされるだろうからこのような事は摘発されるようになると思う。不正競争防止法あたりだろうか。
  12. ネットの生配信のように同接数が常時表示される

全ての地区で機械式調査が毎日行われていたら[編集 | ソースを編集]

日本では機械式の視聴率調査は政令指定都市のある放送区域は毎日、その他の民放3～4局地域は毎月始め2週間、民放2局未満は年に数回の日記式の調査が行われていますが、全ての地区で毎日機械式視聴率調査が行われたらどうなるでしょうか。

  • なお、2020年以降多くの民放3～4局地域でも機械式調査が毎日行われる予定となっています
  1. 当然ながら民放の数が少ないほど視聴率が高く出る。
  2. 地区ごとの視聴率が判明するので番組の地域差が現われる。
    • ある番組で視聴率が低い地域だけ打ち切られるor視聴率が高い地域だけ番組が続くことになるかも。
      • 見れなくなった地域はネットなどで見るしかなくなるかも…。
  3. 地方民放のワイド番組の改編が激しくなる。
  4. 常に競争に晒されることから、必然的に、視聴率調査期間中だけ「特番がやたらと増える」「番組内容が県庁所在地（機械が設置されている地域）に特化する」といったことがなくなる。
    • 後者については「常に県庁所在地に特化」ともなりえるが。
    • 逆にマニアックな内容の番組制作や、実験的な番組編成も採りにくくなる。

広域放送圏の視聴率の調査が各都府県ごとになったら[編集 | ソースを編集]

  1. いわゆる独立局の数字も公表されるかもしれない。
  2. なぜあの県の番組の視聴率は高いのかという企画が行われる。
  3. 困惑するのは広域局だろう。都府県ごとに放送を打ち切ることができないから。
  4. 北海道の視聴率も札幌・旭川・函館・室蘭・帯広・北見・釧路の各地区で視聴率調査が行われる。

BS放送局の各番組の数字が公表されたら[編集 | ソースを編集]

BS放送局の視聴率はNHKと無料放送局8局を対象に毎月第1月曜日から2週間、機械式調査で行われていますが、番組毎の数字は原則として一般には公表されていません

  1. BSの番組が地上波と同じ雰囲気になる可能性がある。
  2. BSの良質な番組が無くなるという批判が出るかもしれない。
  3. 日中の通販番組が少なくなる。

公表が禁止されたら[編集 | ソースを編集]

近年は録画機器の普及に加え、BS・CS放送など視聴率の公表を大々的に行っていないメディアも登場しましたが、もし地上波を含め全てのテレビメディアで視聴率の公表/調査が禁止されていたら？

公表のみ禁止[編集 | ソースを編集]

  1. 調査はOKなので、業界では極秘情報として視聴率データを管理することになる。
    • 視聴率の低迷が理由で番組が打ち切られた場合、視聴者は打ち切りの理由を知らないので不満がたまる。
  2. 視聴率（＝相対値）ではなく、視聴者数（＝絶対値）で番組の人気を判断するようになるかもしれない。
    • torneなど視聴者数・録画数ランキング機能を持つ放送アプリの普及率が上がるかも？
    • 地上波でもPPV方式の有料放送が出現するかもしれない。PPV売上＝番組の人気ということに。
  3. 特別なテレビ番組（「紅白歌合戦」など）で、どうしても視聴率を公表したいときは独自で視聴率を調べるメディアも出てくる。
    • 独自調査で出てきた視聴率は「推定年俸」ならぬ「推定視聴率」と呼ばれる。
  4. もしうっかり視聴率を公表してしまった場合、情報漏洩罪として重い処分を受けることになる。

調査も全面禁止[編集 | ソースを編集]

  1. 視聴率低迷を理由とした番組の打ち切りがなくなるため、ドラマやアニメ、特撮などの短縮打ち切り番組が減っていた。
    • アニメや特撮に関しては、玩具売上不振などの商業的理由による打ち切りが主な理由になっていた。
  2. テレビ局はとにかく何かを作ることだけにこだわるため、番組の質が低下することに。
    • 画質、ストーリー、キャラクター、すべての質が下がる。
    • かつてのソビエト連邦のように、チェブラーシカだけで押し通すことも。
    • 昔ならともかく、放送に関するモラルが成熟した今の時代なら逆に番組の質が上がるのでは？
  3. 逆に低視聴率俳優（女優）というレッテルを貼られることが一切なくなるため、役者のプレッシャー及びストレスはかなり軽減される。
    • その代わり役者の演技力を見る視聴者の目が厳しくなるため、芸能界がより実力主義の社会になる可能性が高くなる。
    • もし「低視聴率俳優（女優）」という表現を使ってしまった場合、名誉棄損罪or侮辱罪として重い処分を受けることになる。
  4. 広告収入のシステムは確実に異なる。
  5. 過去の視聴率のデータも完全に破棄されて闇に葬られる。

聴取率[編集 | ソースを編集]

機械式調査が実現できたら[編集 | ソースを編集]

ラジオの聴取率は年に数回のアンケート式の調査で行われています

  1. ラジオの聴取率の信頼性が増す。
  2. カーラジオの聴取率が反映されない可能性がある。

　

全ての地区で合同調査が行われていたら[編集 | ソースを編集]

現在、聴取率は合同で調査会社に調査を依頼している所と1局単独で独自に調査を依頼している地域があります。

  1. 全ての地区で「その他」の算出も行われる。
  2. 関東圏・中京圏・関西圏は広域局と都府県域局全てが対象になる。
    • 佐賀県の聴取率調査は福岡県と同時に行われる(LOVEFMの放送対象地域が佐賀県も含まれているため)。
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