もし日本で比較CMが普及していたら

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アメリカなどでは、自社の商品を他社の商品を比較するCMが当たり前(有名どころではペプシがコカコーラを名指しして比較するものなど)ですが、もし日本で比較CMが普及していたらどうなるでしょう？

1. 日本でも他社を名指しして比較するCMが多数を占めていた。
   • 国民性を考慮すると「多数を占める」というほどにはならないのでは。
     • 実際、2009年の衆院選で自民党が放送した露骨な批判CMに対しては批判的な反応の方が多かった。
2. まずAと言う会社が他社・Bを名指しして比較する→やられたB社がA社に仕返しのCMも作って応戦する→A社がまたB社に攻撃…というように比較のスパイラルが起こる。
   • この手の「罵倒合戦」は視聴者の人気を呼び、ちょっとした名物となっていた。
     • 内容もどんどんエスカレートしていった。
3. 日本の選挙でも「ネガティブキャンペーン」が当たり前に。
   • ただしやり過ぎると公職選挙法で罰せられる。
     • どこまでやったらアウトかの境界線を決めるのに大モメ。
   • サンケイ新聞事件が毎日起きる。
   • 2009年の自民党のネットCMが公然と地上波で放送されていた。
   • 一部の政党が野党が政権をとったら外国人に職を奪われる、外国の軍隊が日本に攻めてくるなどのCMを作って批判を浴びる。
4. 後発・弱小企業ほど内容が過激になる傾向がみられる。
   • あまりに過激な内容のCMは、始まっていきなり打ち切りになることも…。
5. CMの内容が原因の訴訟も増加している。
6. 番宣でも裏番組を意識した内容の物が結構見られた。
   • かつては「オレたちひょうきん族（フジテレビ）」が裏番組の「8時だョ全員集合（TBS）」を揶揄したCMを番組内で流したことがあります。
   • テレビ局同士でギスギスし始める。
7. 日本企業が比較CM禁止の国で比較のようなCMを放送し問題になる事例がたまにある。
8. ステマ（ステルスマーケティング）なんて言葉は生まれていなかった。
9. テレビショッピングでは他社の商品と一緒に実演する。
10. iPhoneは史実ほどは普及しなかった。
    • 海外同様、GalaxyのシェアがiPhoneのシェアを上回っていたかもしれない。
      • Galaxy Noteシリーズは一番人気になっていた。
11. ハイスペックなゲーミング端末も売れていた。