もし日本で比較CMが普及していたら

2021年3月1日 (月) 12:31時点におけるChakuwiki (トーク | 投稿記録)による版 (文字列「[[Category:」を「[[カテゴリ:」に置換)
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アメリカなどでは、自社の商品を他社の商品を比較するCMが当たり前(有名どころではペプシがコカコーラを名指しして比較するものなど)ですが、もし日本で比較CMが普及していたらどうなるでしょう?

  1. 日本でも他社を名指しして比較するCMが多数を占めていた。
    • 国民性を考慮すると「多数を占める」というほどにはならないのでは。
      • 実際、2009年の衆院選で自民党が放送した露骨な批判CMに対しては批判的な反応の方が多かった。
  2. まずAと言う会社が他社・Bを名指しして比較する→やられたB社がA社に仕返しのCMも作って応戦する→A社がまたB社に攻撃…というように比較のスパイラルが起こる。
    • この手の「罵倒合戦」は視聴者の人気を呼び、ちょっとした名物となっていた。
      • 内容もどんどんエスカレートしていった。
  3. 日本の選挙でも「ネガティブキャンペーン」が当たり前に。
    • ただしやり過ぎると公職選挙法で罰せられる。
      • どこまでやったらアウトかの境界線を決めるのに大モメ。
    • サンケイ新聞事件が毎日起きる。
    • 2009年の自民党のネットCMが公然と地上波で放送されていた。
    • 一部の政党が野党が政権をとったら外国人に職を奪われる、外国の軍隊が日本に攻めてくるなどのCMを作って批判を浴びる。
  4. 後発・弱小企業ほど内容が過激になる傾向がみられる。
    • あまりに過激な内容のCMは、始まっていきなり打ち切りになることも…。
  5. CMの内容が原因の訴訟も増加している。
  6. 番宣でも裏番組を意識した内容の物が結構見られた。
    • かつては「オレたちひょうきん族(フジテレビ)」が裏番組の「8時だョ全員集合(TBS)」を揶揄したCMを番組内で流したことがあります。
  7. 日本企業が比較CM禁止の国で比較のようなCMを放送し問題になる事例がたまにある。
  8. ステマ(ステルスマーケティング)なんて言葉は生まれていなかった。