もし2009年の定額給付金が○○だったら
(もし定額給付金が○○だったらから転送)
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2009年に1人12000円(18歳以下と65歳以上の人は1人20000円)が支給されました。これは一定の成果を得られましたがこれがもし別の展開になっていたら?
なかったら
- 麻生太郎の評価は低くなっていた。
- TBSラジオのナイター中継で、現金プレゼントのタイトルに『定額給付金』をもじったものが使われなかった。
- このメモ帳も発売されなかった。
1人○円だったら
5000円
- 大体の人が消費に回るだろう。
- あったとしても外食。子供のいる家庭では生活費にしか回らないだろう。
10万円
現実には1人12000円(18歳以下と65歳以上の人は1人20000円)だった定額給付金。もしこれが1人10万円だったら・・・。
- 個人消費が現実よりも活発になっていた。
- 地デジ対応の薄型テレビも史実よりハイペースで普及し、2010年には全てのテレビが地デジに対応するようになっていた。
- 国内・海外旅行に行く人もさらに増えていた。
- 高速1000円も実施されているので、高速道路の渋滞はすさまじいことに・・・。
- それでも景気回復にはつながらなかった。
- 18歳以下と65歳以上は15万円となっていた。
- 5人以上の大家族の場合一家族で100万円以上貰える世帯も出ていた。
- 最悪の場合国の財政が破綻していたかも。
- 2010年頃には消費税が10%以上に引き上げられていた。
- 日銀が12兆円分の国債を買い取るだけで財政が破綻するとは思えんが・・・。
- なお、1989年4月以降も物品税が続行していたら別である。
- 2010年頃には消費税が10%以上に引き上げられていた。
100万円
- エコポイントやエコカー減税などの影響により自動車を買う人が激増したかも。
- その結果自動車関連産業の非正規雇用の首切りは抑えられていた。
- この場合だと年齢関係なく同額支給されただろう。
- 国の財政がどうなったかはわからないが。
- なお、小学生以上18歳以下と65歳以上は150万円になっている。
- 未就学児の場合は50万円になっているが。
枠組みが○○だったら
史実では日本国民及び外国人登録原票に登録されている外国人でした。
日本国籍所持者のみだったら
- ネトウヨ、大喜び。
- 在日からの評価が下がる。
- おそらく公明党の意見を自民党が無理やり引き下げたから、自民と公明の仲が悪くなる。
- 次の選挙で民主党は「民社公新」連立で政権樹立。
- 民主党は散々ばら撒きといったのに、不法滞在者や外国の家族までも拡大したこども手当を支給しようとする。
- さすがにこれは与党からも賛否両論になるだろう。
- 民主党は散々ばら撒きといったのに、不法滞在者や外国の家族までも拡大したこども手当を支給しようとする。
- 次の選挙で民主党は「民社公新」連立で政権樹立。
不法滞在者にも支給されていたら
- 自民党の支持率が下がる(特にネトウヨ層)。
対象が地域振興券と同じだったら
- 恩恵を受ける人が減る。
- 最大でも一世帯20000円では…
使い道が決められていたら
- いずれにしても、さほどの効果は得られなかったか。
- 特定業界との癒着が問題視されていた。
商品券ほか
- スーパーのポイント
- どこのスーパーかにもよるが、印象は少なかった。
- イオンだった際には(ry
- 持ってない人はとりあえずどこかで作る。
- 結局生活費にしか回されない。
- 全国百貨店の商品券
- だいたい↑と同じだが、中には換金する輩も。
- ただ、百貨店での売り上げが上がるので、影響力は結構高いだろう。
その他(預金等)
- 定額預金
- …なんのためにやったんだ?
- とりあえず何年か経てば換金できるし。何年か後のお楽しみ。
- 国債
- ・・・なんでだ?
- 特定宗教への寄付金
- 確実に公明党の仕業であることがバレバレ。
- 市中にはお金が入らず、幹部が建築物の建設に使いましたとさ。
- 間接的な公共事業である。