もし日本が戦後しばらくして権威主義化していたら/軍事

軍事編集

  1. 自衛隊ではなく日本軍なので階級は旧軍と同じか米軍式?
    • おそらく旧軍の階級をそのまま流用していると思われる。空軍は米軍に倣った階級体系になるか。
      • 韓国軍や中華民国軍と同じか似たような形では?
  2. 史実で未だ構想中か開発中の武器や兵器が既に実用化されている。
    • 日本が技術立国であるのは変わりないので必然的にこうなる。
      • 戦後の日本で軍事研究や軍事開発は史実よりも圧倒的に進む。
        • その結果、世界中の軍事技術が史実よりも多かれ少なかれ進歩する。
    • 少なくともOICWやK11といった過剰機能な複合小銃といった失敗は起きなかっただろう。
  3. 岸信介政権下での憲法改正で文民統制の記述が削除され、軍人も政治家になれるようになる。
  4. 佐藤栄作の首相就任はなく、岸信介政権が史実より長期化し、この間に日本は核武装し核保有国となる。
    • おそらく1970年頃に核武装するものと思われる。
      • アジアでは中国に次ぐ2番目の核保有国となる。
        • この流れに乗って、1970年代中に韓国と台湾も核武装した。
  5. 日米安保条約の締結によるアメリカとの軍事同盟締結は史実と同じ
  6. 韓国と台湾とも1970年頃に安全保障条約を締結し軍事同盟を結んだ。
    • 竹島(独島)は埋め立てで拡張され日韓共同の軍事基地となる。
      • 当然領土問題は発生せず、「竹島/独島は日本/韓国のものだ」という主張は民主化後の日韓両国における極右と極左の決まり文句となっている。
      • 日韓合同軍事演習は毎年のように行われていた。
      • PKO活動において弾薬の受け渡しが問題になることなど到底ありえない。
    • 尖閣諸島も埋め立てで拡張され日台共同の軍事基地となる。
      • 中華人民共和国の艦船が尖閣諸島周辺の海域を航行するなどありえない。
    • 日本陸軍の部隊の一部は、冷戦時代は韓国に、冷戦終結からしばらくして北朝鮮が崩壊した後は旧北朝鮮にも駐屯するようになっていた。
    • 海軍や空軍も朝鮮半島・台湾に基地を置くようになっていた。
  7. 中曽根康弘政権は不沈空母構想を無事実現させていた。
  8. 2とは反対に兵器の輸入国になっていたかもしれない(戦後間もない日本が一定以上の生活水準を維持しながら大規模な軍備拡張を進めようとすると、外国からの兵器導入に頼らざるを得ない為。)また、アメリカ民主党政権がチリなどの南米各国にしたように日本に制裁を加えて来た場合には、これらの国がしたようにフランスやイスラエルから兵器を買っていたかも。
  9. UNOGIL(国際連合レバノン監視団)をはじめ、海外派兵や反共主義国家への軍事的支援は当然ながら行われていた。
    • ベトナム戦争やラオス内戦にも当然参加しており、ベトナムやラオスの共産化は食い止められている。
      • ラオスの共産化は史実通りかも知れない。
      • ベトナム戦争では当初から長らく南軍側で参戦してたが、南軍が劣勢になるにつれ、北軍との講和路線へとシフトして、日越単独講和を実現させ、それに続き韓国などのほかの西側諸国の多くも、北側との講和へと舵を切った。そのため史実と同じくベトナム戦争は北軍が戦勝している。
      • 一方でフォンニィ・フォンニャットの虐殺のような事件も新日本軍によって引き起こされており、民主化後の日本は謝罪と賠償を行っている。
        • ベトナム戦争で新日本軍は韓国軍によるライダイハンの共犯者となり、民主化後に謝罪と賠償を行っている。
    • 冷戦後も日本は湾岸戦争、イラク戦争に参戦している。
  10. Su-27を1995年に「評価試験用」として購入、その10年後に西側技術によるコピー機「F-3」(和製J-15)をF-15SJの後継として生産・運用開始している。
    • F-35はF-4EJとF-15MJの後継となるのでF-15は日本の空から2017年には完全に姿を消す。
  11. 民主化後に行われるF-35のSDDには当然参加。
    • 史実におけるイスラエル仕様のF-35Iのように日本向け仕様が作られていたかもしれない。
  12. 強襲揚陸艦構想は史実よりも早く結実。2000年に運用開始されたひゅうが級はワスプ級と同等の能力を持っていた。
    • ハリアーIIの配備計画も結実していた。
  13. 栗栖弘臣と竹田五郎が統合参謀(参謀長、史実:統合幕僚長)を解任されることはなかった。
    • 田母神俊雄も統合参謀を解任されず現在でもその職に在任している。
    • 栗栖弘臣と竹田五郎は自由民主党の国会議員となり、軍事閣僚も歴任していただろう。
    • 田母神俊雄は2019年現在において、衆議院議員と自由民主党政権での軍事閣僚を務めている。
  14. 日本は西側でも有数の軍事大国になっていた。特にアジアでは自由主義圏最強の軍隊を持つ国になっていた。
  15. 陸自や海自の特殊部隊は史実よりかなり早くベトナム戦争時に設立。
    • 史実の第一空挺団は1968年英国SASを手本とした「特殊空挺部隊」として再編されていた。
      • 英語圏への訳語はそのままSASなので、オーストラリアやニュージーランドの同名部隊と区別する際にはJSASと呼ばれた。
    • 史実の特別警備隊に相当する部隊は1966年に海軍特殊戦旅団として設立。英訳は"Japan Naval Special Warfare Flotilla"。Navy SEALsが手本となっていた。
      • 同じNavy SEALsを手本にされて設立された、従兄弟の関係である韓国のUDT-SEALsとはかなり緊密な関係だったのは間違いない。
  16. 豊和工業が韓国の大宇同様M16A1のライセンス生産を行っていた為、その関係で日本においても独自のAR15ファミリーが登場していた。
    • 日韓台米でAR15をベースとした小火器の共同開発計画が持ち上がっていたのは間違いない。
      • そのためアジアの特殊部隊における小銃がHK416やSCARといった欧州製ライフルに支配されることもなかった。
  17. 日本において軍人は文民より優遇されて当然の社会になっている。
    • 軍人の名誉を毀損した場合は法律により処罰される。
      • 史実の一部の左派系文化人はこの罪状で逮捕され有罪判決を受けている。
  18. 戦後に三式中戦車・四式中戦車のどちらかが量産化され、米軍のM4シャーマンとM24チャーフィーは使用されていない。M26パーシングも研究用に数量程度納入された。
  19. 日本の軍人の数は史実より多少多かった。
    • 史実の令和初期において、自衛隊の隊員は30万人ほどだが、この場合は新日本軍の兵士はトータルで50万~60万人ほどがいる。
      • それでも中国人民解放軍の兵士が300万人いるのは史実と変わらず、数で来る中国人民解放軍に対しては質で対抗するのが求められるのは史実と同じ。
      • 量で敵わない以上は質で対抗する必要性が生じるため、必然的に徴兵制は廃止せざるを得なくなるのは不可避。
        • 形式上は徴兵制は残るが良心的兵役拒否が認められるようになる。但し他国では良心的兵役拒否者は兵役の代替として社会福祉活動が義務づけられるのに対し日本では良心的兵役拒否が認められるのと同時に裁判員制度が導入され良心的兵役拒否者は兵役の代替として裁判員になることが義務づけられる。徴兵制が正式に廃止されたら史実の日本同様全ての国民に裁判員になることが義務づけられる。