もし橋本政権による緊縮財政がなかったら
(もし橋本政権による「9兆円の負担増」がなかったらから転送)
1997年、当時の橋本内閣は財政再建のための緊縮財政政策として消費税の5%への増税と特別減税の廃止、医療保険の患者本人負担増(いわゆる「9兆円の負担増」)を実施しました。さて、この緊縮財政がなかったら、日本はどうなっていたでしょう?
- 日本経済は順調に回復し、バブル崩壊後の不況は10年で終わり、21世紀には安定成長に復帰している。
- 当然ニートやフリーター、派遣社員などの問題は起こらず、不況で就職できなかった人も救われる。
- その結果、少子化は現実より進まず、2000年代中盤に第3次ベビーブームが起こっている。
- 家族の価値観の押し付けや同性愛差別がなくなりライフスタイルの多様化すればそこまでベビーブームにはならない気がする。いくら子育て支援したって出生率が底打ちはしても暴騰はしない。
- 少子化が史実より遅れていた場合、各テレビ局のゴールデンタイムアニメ撤退も史実より10年前後遅れていた
- 「こちら葛飾区亀有公園前派出所」は2010年代初頭までアニメ放送が続行、「one-piece」も日曜夜7時台での放送が続き「笑っていいとも!」終了のタイミングでようやく日曜の朝へ移動していた
- 「ドラえもん」「クレヨンしんちゃん」が金曜夜から土曜夕方に枠移動することもなかった。
- 場合によってはこうなっていた可能性もある。
- ただしどっち道、土日の朝アニメ枠が増加するのは史実通りだったはず、あれは子供たちのライフスタイルの変化(習い事等)もあるので
- 地方はどうせ昔からあまりアニメ見れないし2020年代以降はどうせ地上波離れして子供達も配信でしか見なくなる。2000年代後半~2010年代前半の田舎の子供も違法視聴が多かった。
- 2010年代後半に入って各業界が人手不足に陥ることもなかった。
- 外国人を労働力として受け入れようという動きもなかった。
- 定年が65歳に引き上げられることもなかった。
- でもバイオテクノロジーの進化、早期発見や分子標的薬などで平均寿命が長くなれば、いつまでも定年60ってこともないと思うな・・・。
- 実際に現在の平均寿命は当時より5年長い。
- でもバイオテクノロジーの進化、早期発見や分子標的薬などで平均寿命が長くなれば、いつまでも定年60ってこともないと思うな・・・。
- 「働き方改革」が叫ばれることもなかった。
- その結果長時間残業とパワハラ、家族的経営による性差別や価値観の押し付けが過酷になり、女性は男性社員との結婚や寿退社を強要されるようになり、男性の過労死や自殺も増えていた。
- 2020年代に入ってのバス路線の廃止も現実ほどではなかった。
- 金剛バスの廃業はなかった。
- 「8050問題」もなかった。
- その結果、少子化は現実より進まず、2000年代中盤に第3次ベビーブームが起こっている。
- 日本のGDPが中国に抜かれることもなかった。
- 中国への産業移転が現実ほど進まず、中国は現実ほど経済成長しなかったことから、2020年からの新型コロナウイルス感染症もなかった。
- 仮にあったとしてもワクチン開発が現実以上に進み、早期に収束していた。
- 中国は関係なく発展するでしょ普通に。
- IT産業も現実より発展し、世界的なIT企業も日本に生まれていた。
- GAFAのうちいくつかは日本発祥だったかも。
- パヨクポリコレお花畑のネットフリックスもミソジニーレイシストな日本の番組に置き換わるのか。ぶっちゃけどっちもどっちだなあ。
- GAFAのうちいくつかは日本発祥だったかも。
- 中国への産業移転が現実ほど進まず、中国は現実ほど経済成長しなかったことから、2020年からの新型コロナウイルス感染症もなかった。
- 企業における年齢構成が歪になることもなく、技術の伝承もうまくいっていた。
- 鉄道関係などのトラブルも少なくなっていた。
- 結果的に属人化が進み愛社精神の押し付け、職人的上下関係によるパワハラ、ガラパゴス化が進んでいた。
- 当然ニートやフリーター、派遣社員などの問題は起こらず、不況で就職できなかった人も救われる。
- 景気回復で税収が回復し、小渕政権下の不況対策も必要なかったので、財政赤字も現実よりは少なくて済んでいる。
- 日経平均株価はすでに20000円台か、ひょっとしたら30000円台になっている。
- 21世紀初頭に「第二次バブル景気」が起こっているかも。
- 第2次バブルも2008年のリーマンショックのあおりで終わる。
- それにより、隠されていた不良債権が表に噴き出ることになるため、日本経済へのダメージは現実以上に酷いことになっていたかも。
- 日本がギリシャのような状況になっていた。
- 第2次バブルが起こった場合、2008年の夏季五輪は北京ではなく大阪になっていた。
- 2度目の東京五輪は2028年か2032年に開催される。
- ただし1ドル250円、缶ジュース500円になっていた。
- ラーメンは1杯1500円くらいが普通だっただろう。それでも国民の懐が豊かなので割高感は感じない。
- 21世紀初頭に「第二次バブル景気」が起こっているかも。
- 構造改革フィーバーは起こっていないので、小泉政権は誕生していない。
- 郵政民営化もなかった。
- 道路公団民営化も。
- バスや航空業界の規制緩和もなかったので、格安ツアーバスやLCCは存在しない。
- その代わり寝台列車の廃止は現実よりは少なかったかも。
- そのせいで若者は田舎に閉じ込められ売春をしないと東京にでられなくなり、都会の若者も田舎に気軽に観光に行ったりライブツアーをおっかけたりできなくなっていた。
- 高コストで収益性の低い寝台列車で「国鉄」は赤字を垂れ流していただろう。
- そのせいで若者は田舎に閉じ込められ売春をしないと東京にでられなくなり、都会の若者も田舎に気軽に観光に行ったりライブツアーをおっかけたりできなくなっていた。
- その代わり寝台列車の廃止は現実よりは少なかったかも。
- 現実ほど新自由主義は浸透しなかった。
- 竹中平蔵の知名度も低かった。
- 郵政民営化もなかった。
- ポール・クルーグマンがインフレターゲット政策を主張することもなく、リフレ派も誕生していない。
- 1998年の参議院選挙で自民党が大敗し橋本内閣が退陣することも無かった。
- どっちみち当時の政府は増税による財政再建を急いでいたので、消費税増税は次の小渕内閣かその次の森内閣で行われていた可能性が高い。
- ただ経済状況がV字回復していた場合は別。
- もし経済状況が回復する前に増税していたら結果は同じ。
- 橋本内閣が長続きしていた場合、森喜朗はともかく小渕恵三は総理になれなかった可能性が高い
- 現実では橋本龍太郎退陣後に総理に就任した小渕は1年11か月後に死去している。あのタイミングで総理に就任しなかった場合、史実ほど業務をこなす必要は無くなるため多少は寿命が延びていた可能性もあるが自身の健康問題から総理就任を諦めていた可能性もある
- 橋本龍太郎自身も寿命が延びていただろう。
- うまく行けば2021年現在でも健在だろう。
- 橋本龍太郎自身も寿命が延びていただろう。
- となれば田中真紀子が「凡人、軍人、変人」という発言をすることもなかっただろう。
- 現実では橋本龍太郎退陣後に総理に就任した小渕は1年11か月後に死去している。あのタイミングで総理に就任しなかった場合、史実ほど業務をこなす必要は無くなるため多少は寿命が延びていた可能性もあるが自身の健康問題から総理就任を諦めていた可能性もある
- 総裁任期満了の99年9月で退陣していた。
- どっちみち当時の政府は増税による財政再建を急いでいたので、消費税増税は次の小渕内閣かその次の森内閣で行われていた可能性が高い。
- 安倍政権が名目GDP600兆円を目標にしてるけど、今頃(2016年5月)既に1000兆円近くはあったはず。名目GDPのピークは、橋本のセルフ制裁が行われた1997年・・・。
- 橋本政権は北方領土の全島返還を実現していた
- 実際に多額の資金援助と引き換えに返還寸前まで行ったらしい、橋本龍太郎の総理退陣でうやむやになったとか
- インバウンドによる訪日外国人の増加は2000年前後に起こっていた。
- 関西国際空港の滑走路増設や第2ターミナルビル建設も史実よりも早く行われていた。
- 神戸空港の開港も数年早まり、規模も現実よりも大きくなっていた。
- アクセスもポートライナー以外に阪神やJRからの分岐線も建設されていた。
- 神戸空港の開港も数年早まり、規模も現実よりも大きくなっていた。
- 2008年の大阪五輪開催でピークを迎えていた。
- おおさか東線・阪神なんば線・京阪中之島線・大阪メトロ今里筋線は史実よりも数年早く開業していた。特に京阪中之島線は2021年現在中之島以西西九条方面への延伸も実現し、場合によっては阪神と乗り入れていた。
- 史実で訪日外国人のほとんどは韓国中国東南アジア。2000年時点でそんなに訪日できるほどのお金があったのは韓国台湾シンガポールくらいだろう。中国や東南アジアに比べると人口が少ない。
- また、中国が史実のように裕福にならなければ、中国の爆買いなしじゃインバウンドもたいしたことない。
- 関西国際空港の滑走路増設や第2ターミナルビル建設も史実よりも早く行われていた。
- もしかすると個人情報保護法も施行されなかったか?
- 長者番付の廃止もなかった。
- つまりこうなっていたということだ。
- ちょっとしたことで炎上する、不寛容社会にはならなかった。
- あれもダメ、これもダメ、ということにはならずある程度自由は保たれていた。
- 「特別な許可を得ています」「諸説あり」とかいうテレビのテロップもなかった。
- いわゆるバカッターも出現しなかった。
- いや、MSMが昔のようにフリーダムで政治家や権力者の暴言も炎上しないなら、「バカッター」も炎上せずに自由に行われてるはずでしょ。
- 実際MSMがやりたい放題だった時代はそれを真似た校内暴力やいじめの件数も多かった。
- MSMや権力者は自由で若者が過激なことをするのは禁止というのはおかしい。
- いや、MSMが昔のようにフリーダムで政治家や権力者の暴言も炎上しないなら、「バカッター」も炎上せずに自由に行われてるはずでしょ。
- テレビ番組の内容が劣化することもなかった。
- ぼかしやモザイクも最低限に抑えられていた。肖像権やセキュリティに過敏になることもなかった。
- ニュース番組とかでも現実より顔出しに寛容になっていた。
- 日本は現実ほど秘密主義にならなかった。
- 場合によっては「秘密は悪」という風潮が強まっていたかもしれない。
- 肝心な場面の前にCMを入れて結論を先延ばしする、ということもなかった。
- テレビドラマの衰退もなく、俳優も時代によって順調に世代交代していた。
- 2010年代に入って30~40代が主演に居座ることもなく、20代でも主演を射止めていた。
- 35歳でも若手とされることはなく、綾瀬はるか・深田恭子・北川景子・石原さとみなどが酷使されることもなかった。
- 深田恭子が適応障害で休養することもなかった。
- 必要以上に若作りすることはなく、年齢に合った役柄を演じていた。
- 北川景子に関しては結婚・妊娠→出産を機に仕事をセーブしていた。
- 佐々木希も。結婚後もバラエティやドラマに出まくることもなかった。
- 石原さとみが妊娠中にバラエティのMCに起用されることもなかった。というか妊娠したら休養するというのが当たり前になっていた。
- 上記の女優は20代のうちに結婚・出産していた可能性が高い。
- つまり若い女性に結婚出産を強要する悪い風潮が残存したということか。
- 年齢的にはやや若いが広瀬アリスも連ドラを掛け持ちすることはなかった。
- 2020年代に入って多くの女優が体調不良に陥ることもなかった。
- 深田恭子が適応障害で休養することもなかった。
- CMも20代がメインになっていた。
- 35歳でも若手とされることはなく、綾瀬はるか・深田恭子・北川景子・石原さとみなどが酷使されることもなかった。
- キムタクも令和になってまで連続ドラマの主演を張ることはなかった。
- キムタクは2020年代においては高倉健クラスの大物になっている。
- テレビにはほとんど出ず、映画を中心に活動していただろう。
- 番宣のためバラエティに出まくることもなかった。
- キムタクは2020年代においては高倉健クラスの大物になっている。
- 日本のドラマは役者の顔もお話も演技もすべてレベルが低いので経済力があっても衰退していただろう。韓国ドラマに勝てるわけない。
- 逆に、アニメの無理な実写化をありがたがる視聴者や、好きな役者がでてれば話はどうでもいいという視聴者、社会問題に切り込まないくだらない人情話で満足する視聴者がいなければ、史実でもドラマは衰退しなかった。経済より視聴者のレベルの問題
- 月9の凋落もなかった。
- 暗い話題のドラマになることもなく、今も若い女性をターゲットにした恋愛ドラマがメインだった。
- 2010年代に入って30~40代が主演に居座ることもなく、20代でも主演を射止めていた。
- つまらないバラエティ番組ばかりになることもなかった。
- 吉本などのひな壇芸人に頼ることもなかった。吉本自体も現実ほど力を持たなかった。
- 吉本芸人の乱発もなく、現実に芸人になっている人の何割かは普通の会社員だった。
- そんな番組を数時間もダラダラと放送することもなかった。
- 番組改編期以外で2時間以上の番組はほとんどなかった。
- 歌番組も過去の映像を流して時間稼ぎすることもなかった。
- むしろ2時間サスペンスが衰退せずに、無駄に豪華になっていたかもしれない。
- 40代以上の俳優はこちらに活路を見出していたかもしれない。
- 年末なんかでも4~5時間の長時間番組はほとんどなかっただろう。
- むしろスペシャルドラマが盛んに放送されていた。
- 番組改編期以外で2時間以上の番組はほとんどなかった。
- バラエティ番組の場合現実よりも派手でダイナミックな演出が行われていた。
- コンプライアンスに縛られることはなく、多少無理な演出も許容されていた。
- というかコンプライアンスという言葉そのものがあまり知られておらず、社会全体が現実ほど堅苦しくならなかった。
- 逆に鉄道番組は減っていた。
- マスコミが煽ることはなかったので、鉄道マニアのマナーが悪くなることもなかった。
- コンプライアンスに縛られることはなく、多少無理な演出も許容されていた。
- 地上波によるプロ野球中継が衰退することもなかった。
- 吉本などのひな壇芸人に頼ることもなかった。吉本自体も現実ほど力を持たなかった。
- ミュージックステーションをはじめテレビ番組の枠移動は現実より少なかっただろう。
- ぼかしやモザイクも最低限に抑えられていた。肖像権やセキュリティに過敏になることもなかった。
- 撮り鉄が問題視されることもなかった。
- 鉄道車両の引退の際には盛大にイベントが行われるのが恒例となっている。
- 「サイレント引退」という言葉は存在しなかった。
- 鉄道車両の引退の際には盛大にイベントが行われるのが恒例となっている。
- あれもダメ、これもダメ、ということにはならずある程度自由は保たれていた。
- 2009年に民主党政権に代わることはなかった。
- それでも2010年代に自民党一強になることもなく、野党もある程度力を持っていた。
- 社会党や共産党の凋落もなかった。公明党も自民党とは完全に独立した勢力になっている。
- 史実でも共産党は小選挙区制のせいで苦戦しているが得票率ベースでみると別に凋落していない。むしろ2014年は党史上2番目に高い得票率だった。
- まあ高齢者優遇政策ばかり押し出しているしトランス女子トイレ政策まで押し出したから、近いうちに凋落するだろうけど。
- 社会党は親東側だったから、ソ連崩壊や北朝鮮が拉致を認めたことでどの道凋落しただろう。共産党は反米・反自民党でありながらソ連や北朝鮮にも噛み付いてたから生き残れたんだと思う。
- 史実でも共産党は小選挙区制のせいで苦戦しているが得票率ベースでみると別に凋落していない。むしろ2014年は党史上2番目に高い得票率だった。
- 自民党と野党の2大政党制が実現していた。
- それは小選挙区制という欠陥選挙制度のせいで史実でも2004年から2009年までそうなりかけていた。でも有権者はそれを望んでない。
- 社会党や共産党の凋落もなかった。公明党も自民党とは完全に独立した勢力になっている。
- 立憲民主党や国民民主党に分裂することもなかった。
- それは選挙制度や政党法がどうなっていたかによる。
- それでも2010年代に自民党一強になることもなく、野党もある程度力を持っていた。
- ITの世界でも日本は最先端を行っていた。
- スマホも5~10年早く普及していた。
- 国産のPDAや工人舎、VAIO Pは史実でもあった。あれがスマホになれなかったのは金や技術よりユーザビリティとブランディングの問題だと思う。iPhoneのスペックは低く、値段はぼったくりで、機能もAndroidの後追いが多いのに、UXとブランドで成功したわけで。
- 世界的なIT企業も日本で生まれていた。
- ニコニコ動画・Pixiv・twitter・facebook・Instagram・Chakuwikiといったインターネットサービスは史実より5年くらい早く開始していた。
- ウィキペディアは少なくとも20世紀中に存在していた。
- ニコニコ動画は史実でも初動はそう遅くないし、悪くなかった。2001年だとまだブロードバンドが普及しきってないから動画サイトは難しいのでは。なぜ一般化国際化に失敗したのか・・・。
- LINEやアンサイクロペディアも史実より7、8年くらい早く開始していた。
- Tiktokは日本発祥だったかも。
- 5ちゃんねるの管理人は今も日本人がやっている。
- アクセス規制も現実ほどではなかった。
- Twitterもイーロン・マスク氏ではなく、日本人が買収していたかも。
- Xへの改名や様々な改悪もなかった。
- スマホも5~10年早く普及していた。
- 総合スーパーや百貨店の衰退はなかった。
- プロ野球の人気低迷は史実ほどではなく、2004年の球界再編問題もなかった。
- よって、ダイエーと近鉄は現在も球団を所有し続けていた。
- ソフトバンクや楽天のように裕福で先進的な企業が参入できないのは困る。エクスパンションして16、18とどんどん球団増やすならいいと思うけど。
- クライマックスシリーズやセ・パ交流戦もなかった。
- それじゃ終盤消化試合だらけになって客が飛ぶし、キラーコンテンツが減る・・・。
- CSでシーズン通した実力差がひっくり返るのは気に食わないかもしれないけど、ある程度ラックベースドじゃないと、弱小球団のファンには夢も希望もないわけで。
- それじゃ終盤消化試合だらけになって客が飛ぶし、キラーコンテンツが減る・・・。
- 地上波でのプロ野球中継は現在も行われている。
- 史実でも地方では行われて現在でも高視聴率です。それにBSの普及や配信の普及もある。
- よって、ダイエーと近鉄は現在も球団を所有し続けていた。
- 1999年の地域振興券の配布もなかった。
- 新幹線の整備も現実よりも早く進み、2021年現在北海道新幹線は札幌まで、北陸新幹線は新大阪まで全通し、西九州新幹線も全通していた。
- セガがドリームキャストを最後に家庭用ゲーム機の製造をやめることはなく、現在に至るまで自社のゲームハードを定期的に世に送り出していた。
- ゲームハード業界が任天堂とSCE→SIEの一騎打ちになることもなく、今でも任天堂・セガ・ソニーの三つ巴の戦いが続いていた。
- XBOX忘れてますよ!
- 他社へのゲームソフト供給を解禁することもなかった。
- マリオ&ソニックシリーズもなかった。
- ドラクエもセガがハードになっていたかもしれない。
- ところでバブル日本世界線だとドラクエは海外にも受け入れられたのだろうか。史実では海外評価は低いが。
- 逆に史実では海外評価は高いが日本でアンチが多いFFはバブルジャパン世界線ではどう評価されたのか。
- ところでバブル日本世界線だとドラクエは海外にも受け入れられたのだろうか。史実では海外評価は低いが。
- レア社がマイクロソフトの傘下になることもなかった。仮にあったとしても史実よりも遅れていただろう。
- ゲームハード業界が任天堂とSCE→SIEの一騎打ちになることもなく、今でも任天堂・セガ・ソニーの三つ巴の戦いが続いていた。
- 21世紀になってから発生した凶悪な事件の多くは発生しなかっただろう。
- 史実でもキレる17歳あたりの世代を最後に少年犯罪や不良は激減した。むしろミレニアル初期世代の間では、Z世代はいい子ちゃんすぎてつまらないという声もある。
- プロフィールを非公開にする芸能人はほとんどいなかっただろう。
- ハラミちゃんは年齢や場合によっては本名を明かしていたし、GReeeeNは機会があったら顔出しもしていた。
- 覆面歌手もほとんどいなかった。
- Adoも。
- それどころか「秘密は悪」という風潮が高まり、あまりにひた隠しにすると干されていた。
- 芸能人やスポーツ選手が結婚や出産した際も結婚相手や子供の名前を公表することがほとんどだった。
- 自宅の住所を公表していた芸能人も結構いた。
- ハラミちゃんは年齢や場合によっては本名を明かしていたし、GReeeeNは機会があったら顔出しもしていた。
- おもちゃのハローマックの店舗の減少も史実より遅れていた。
- もしあの企業が倒産しなかったらに書かれている殆どの企業は倒産しなかっただろう。
- 東京一極集中は現実ほど進まなかった。
- 現実で首都圏に偏って取り上げているテレビ番組も関西その他地方も積極的に取り上げるようになっていた。
- 実は史実では、バブル崩壊で東京都の地価が下落に変わった直後、短い間大阪と名古屋にマネーが流れた時期がある。そして好景気のほうが東京の転入超過は多い。
- ただしバブル末期に北関東や山梨県にマイホームを立てる人が増えたように、東京の土地が高騰しすぎて郊外移転は増えたかも。都心回帰はなかったかも。
- ≒失われた30年がなかったら、である。
- ハッピーマンデー制度はなかったか?
- この世界線だとワークライフバランスなんて概念はなさそうでモーレツ社員(死語)が多そうなので、当然ないだろう。
- 働き方は過酷だが、その分給料も高かっただろう。
- 「働き方改革」という言葉も存在しなかった。
- そのため過労死が世界中で問題視され、性加害や暴力も会社で横行していた。
- 性加害が問題視されない世の中になっていれば、ジャニーズや歌舞伎のけつあな問題が表に出ることもなかった。
- そのため過労死が世界中で問題視され、性加害や暴力も会社で横行していた。
- この世界線だとワークライフバランスなんて概念はなさそうでモーレツ社員(死語)が多そうなので、当然ないだろう。
- このまま行くと「日本がG7から追放されることは無かった」も加えられる。なぜか殆ど注目もされないし、批判もされないが、この政策は戦後日本で悪い意味で最大の分岐点だったと思う。自分は橋本龍太郎は戦後最悪の総理大臣だと思ってる。
- 逆に日本が国連の常任理事国入りを果たしていた可能性もある。
- 附属池田小事件は起こらなかったかもしれない。
- というか21世紀に入ってから発生した凶悪事件の多くは起こらなかった可能性もある。
- ここに書いてあるいくつかの芸能人は引退しなかったかもしれない。
- ドイツにGDPで抜かされることも無かった。本当に橋龍はもっともっともっと批判されないとおかしい。彼が無罪扱いされてるのは正義がなされてない。
- それとともに2023年にG7の最下位に転落することもなかった。
- 大阪市交通局の民営化はなかった。東京の営団地下鉄は微妙だが。
- 日本人が海外に出稼ぎすることもなかった。本当に罪深いなハシモトは、、、
- 逆に中国や東南アジア諸国から日本に出稼ぎに来ている。