「もしボーナスが廃止されたら」の版間の差分
ナビゲーションに移動
検索に移動
>無いです 細編集の要約なし |
細 (文字列「[[Category:」を「[[カテゴリ:」に置換) |
||
19行目: | 19行目: | ||
#*みなし残業代込みの基本給で学生を釣ろうとする悪質な企業も増えそう。 | #*みなし残業代込みの基本給で学生を釣ろうとする悪質な企業も増えそう。 | ||
#堅実に貯金をする人に限っては案外こっちのほうが楽かもしれない。 | #堅実に貯金をする人に限っては案外こっちのほうが楽かもしれない。 | ||
[[ | [[カテゴリ:もしも借箱/日本の経済|ほおなすはいし]] |
2021年3月1日 (月) 12:25時点における版
近年ボーナス額の減少は激しく、ボーナスをもらえない企業も後を絶たない状況です。もし万が一ボーナスの制度自体がなくなってしまったら?
- 高額製品の需要激減が予想される。
- その為、メンテナンスや古い商品のサポートが強化される。
- 家電の部品最低保有期間も引き上げられるかも。
- 旅行需要も減少することから鉄道会社や航空会社の経営も厳しくなる。
- ローンのボーナス月も設定できないので、月々の支払額が増え高額製品はますます割高感が増す。
- 大企業同士の合併も進む。
- その結果学生の就職がさらに厳しくなる。
- その分毎月の給料の額がアップする。
- ボーナスがなくなるということは給与支払いはきっちり12回しか行われず,「毎月の給料の平均額=年収÷12」になるだろう。
- 年俸制を採用する会社も増える。
- 基本給と営業手当を区別する必要がなくなるかもしれない。
- 成果主義制度が導入されて、基本給+ボーナスの代わりの成功報酬といったシステムが定着すれば本当にこうなるかも。
- これはこれで成功報酬が低額に抑えられて不満が残るというケースが出るかもしれないが。
- 業種によってはプロ野球選手のような交渉が続発する可能性もある。
- これはこれで成功報酬が低額に抑えられて不満が残るというケースが出るかもしれないが。
- 学生の奨学金返済に悪影響が出て、史実以上に自己破産が増加する。
- 完全年俸制になると多くの企業の新卒年収が年収240~280万円台になるので、大手企業であっても生活に困る人が出てくる。
- みなし残業代込みの基本給で学生を釣ろうとする悪質な企業も増えそう。
- 堅実に貯金をする人に限っては案外こっちのほうが楽かもしれない。