もしあの企業が合併していたら

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• ここでは便宜上買収されそうになったケースについても取り扱います。
• 乱立防止の為、記載は実際に元ネタがあるものに限ります。
  • 項目内にそれに関する文章を書いていただければ幸いです。

独立項目

• もしあの銀行が誕生していたら
• もしあの小売店が別の会社の傘下に入っていたら
• もしあの放送局が合併していたら

陸上交通

高松琴平電気鉄道と琴平参宮電鉄・琴平急行電鉄

• 交通事業調整委員会は陸上交通事業調整法に基づく合併について、現高松琴平電気鉄道を構成する会社のみならず、琴平参宮電鉄や琴平急行電鉄も高松琴平電気鉄道に合併させる案を出していました。もし、この案が受け入れられていたら。

1. 琴平急行電鉄線の廃止は塩江線と同時期になっていた。
   • 逆に坂出線を全通させた上で軌道線を全廃し、琴急線と一体化させていた可能性もある。
   • 瀬戸大橋線開通まで残っていたら、線形のいい琴急線を宇多津まで伸ばして速達性で対抗したかもしれない。
2. 琴参バスのエリアはことでんバスが運行されていた。
3. 琴参バスと琴参タクシーが無関係という現在の状況もない。
4. 旧コトデンは史実以上に早く倒産していた。
   • 高度経済成長期以降,琴電が自前で百貨店を創ったかもしれない。琴電は拡大路線を続けたが,オイルショックでとどめを刺されたと思われる。自社発注の車は多かった筈。

沖縄県の全バス会社

• これまで何度も持ち上がってきたが実現していない。

1. 社名は「沖縄県交通」か。
   • 「琉球バス株式会社」でも可。
2. 那覇交通の破綻はなかった。
   • よって那覇バスの「フリーダムな公式ツイッター」はなかった。
     • 沖縄のバス会社の萌えキャラも一種類しかない。
   • 琉球バス・東陽バスが倒産することはなかった。
     • 琉球バスと那覇交通は第一交通産業に買収されることなく、琉球バス交通・那覇バスに社名変更することもなかった。
3. この統一会社でストが起きた日には沖縄県の交通は麻痺していた。
4. ゆいレールとバスの提携は実現していた。
   • 2020年にSuicaがバスでも使えるようになっていた。
     • 首里城公園が開園した1992年か九州･沖縄サミットが開催された前年の1999年に開業できた。運営会社の大株主になれたかも。
5. おそらく沖縄バスが引き継いでいた。

茨城交通と常北電気鉄道

• 当初常北地区の交通企業は水浜電車を主体に行われる予定でしたが日立製作所の反対で県北が常北電気鉄道に、県央が茨城交通に集約されました。

1. 日立電鉄線の廃止は起きなかった。
   • 2000年代に入り,湊線共々「ときわ鉄道」として分社化される。バス部門も「ときわバス」として同様に。「トキワ交通」は呼称をそれに改める。
     • 「トキワ交通」はこの時点で合併されたかもしれない。
2. 史実よりも早い段階で民事再生法が適用されていた。
   • 再生スポンサーは史実とは異なり日立製作所だったかも。

袖ヶ浦自動車と千葉郊外自動車

• 千葉郊外自動車(現：千葉中央バス)は陸上交通事業調整法により袖ヶ浦自動車（現：小湊鐵道）と統合する予定でしたが回避されました。

1. 結局袖ヶ浦自動車が小湊鐵道に合併されるのは史実道理。
   • 同じ京成グループであるためそこまで版図が変わる訳ではないと思われる。
2. 小湊鐵道の千葉市との結びつきが強まり千原線が海士有木まで行ってた可能性もある。
   • 千葉線の延長扱いで'60年代までに開業する。小湊鐵道は1067mm→1435mmに改軌,同時に直流1500V電化,ATS整備を行う。何処かで鉄道部門は京成に吸収された。

大分交通と亀の井バス

• 陸上交通事業調整法により統合する計画だったが合併手続きが遅れ、その内に終戦となった。

1. 大分交通の西鉄グループ離脱はなかった。
2. 有名な別府地獄めぐりもなくなっていたかも知れない。

広電バスと芸陽バスと備北交通と広島交通と広島バス

• 昭和40年代広電バスは傘下の芸陽バス・備北交通、そして広島交通、広島バスを併合しようとしていましたが広島バスを買収しようとした時、独占禁止法に引っかかり断念しました。もし広電バスがこの合併計画を実現していたら？

1. 呉市交通局の併合などを経て最終的に西鉄並の大手バス会社となっている。
   • おのみちバスはなく、尾道市営バスは広電系の路線に吸収された。
     • 中国バスも両備ホールディングスの子会社にならず広電バスに吸収される。
2. 広電の電車と自社バスの対立がさらに深まっている。
3. 広島バスを引き継いでいるので現実以上にボロバスが多いい。
4. 広交が存在しないとなると、「ローズライナー」（広島～福山）が実現していたか怪しい。
   • 広電は高速バスではあまり冒険したがらない傾向があるので。
   • 「ローズライナー」の広島側の事業者は、中国JRバスになっていた。

海運会社

有村産業と琉球海運

• 経営悪化が進んだ有村産業は一時期琉球海運に救済合併を求めましたがこれを拒否しました。もし、これが受け入れられていたら。

1. 先島諸島の船便がなくなることはなかった。
2. 国際区間と那覇以北が廃止されていたかも知れない。
3. フェリーはトラック向けのものに変更されていた。
   • RO-RO船海龍改造のものとなっていた。

四国フェリーと宇高国道フェリー

• 2010年の宇高航路全廃危機の時真剣に検討されましたが、もしこれが実現していたら。

1. 航路は統合した分半減するが、それ以上の減便はなかった。
2. 宇高部門の子会社化はやはり避けられなかった。
3. 何かにつけて阪急阪神ホールディングスと比較されていた。

航空会社

日本国内航空と日本航空＆東亜航空と全日本空輸

• 昭和40年に日本国内航空は日本航空と、東亜航空は全日本空輸と合併する予定だった

1. 日本エアシステムは誕生しなかった。
2. 日本航空と全日本空輸による国内2社体制の時代が続いていた。
3. 航空自由化が遅れていた。
4. (設立されていれば)エアドゥ、ソラシドエア、スターフライヤー、スカイマークの全日空グループ入りは無かったかもしれない。
5. 東急（五島昇）は日航の大株主になったかも。
6. 全日空の定期国際線進出はいつ頃だろうか。

スターフライヤーとスカイネットアジア航空

• これによると2006年頃に同じ九州に地盤を置くスターフライヤーとスカイネットアジア航空を統合する提言があったらしい。

1. 結局史実道理ANA傘下になっていたと思われる。
2. 社名は九州の会社をアピールするものになっていた。
3. 「リンク」は順調に設立されていたか、あるいはそもそも計画されなかったか・・・。
4. 「ソラシドエア」への社名変更が合併時点で行われていたかもしれない。
5. 本社は福岡県内,登記上の本店は宮崎市にしたかも。
6. 機材はいずれ737に統一された。ANAに合わせプレミアムクラスの新設が検討される(増収と企業イメージアップを兼ねて)。

天草エアラインとリンク

• 航空路線開設に行き詰まっていたリンクは天草エアラインと合併することで局面を打開しようと考えましたが、地域密着を重視する天草エアライン側に断られたそうです。

1. 当初の危惧道理、他路線の拡充と共に天草路線の減便・撤退に追い込まれていた。
2. 当然ながら多くの人に人気の天草エアライン色のサービスはありえなかった。
3. スターフライヤーのANA傘下入りと共にリンクもANA傘下になっていた。
   • 九州におけるJAL提携航空会社は日本エアコミューターのみになっていた。

製造業

ペプシコーラとコカ・コーラ

• ペプシコーラの本社は1922年に一度倒産し、コカ・コーラ社に身売りを申し出ましたが、コカ・コーラを買収したばかりだった投資家に1ドルの価値もないと判断され拒否されたそうです。

1. 大して今と変わらない（笑）。
   • 日本ならそれでいいかもしれないが、アメリカはコークとペプシのシェアが拮抗なので状況は大きく変わる。
2. M.C.ハマーのあのCMはなかった。
3. アメリカでコカ・コーラとペプシコーラのシェア争いは起こらず、別のRCコーラなどが台頭していた。
   • あるいはコカ・コーラの独占状態となっており、コカ・コーラの味変更事件（カンザス計画）は起こらなかった。
4. リボンコーラは今でも売られている。
5. サントリーは今でもRCコーラを販売していた。
   • ミスティオコーラもまだ売られている。
6. それでもペプシマンは何故かCMに出てくる。
   • 但し名前がコークマンになっていた。
7. 1972年にあったペプシ社の西鉄ライオンズ買収計画はなかった。
   • その結果、ライオンズを取り巻く環境は変わっていたかもしれない。
8. ニクソンがフルシチョフに試飲させたのはコカ・コーラになってる。

プリンス自動車工業とトヨタ自動車

• プリンス自動車工業が経営危機の際に、住友銀行から持ち掛けられていた。

1. 日産・プリンスロイヤルはトヨタ・プリンスロイヤルになっていた。
2. それでもトヨタ自動車は住友グループにはならない。
3. トヨタ自動車は電気自動車に消極的にならなかった。
4. トヨタの方が変態マシンを作ったり、頭がおかしくなった（褒め言葉）
5. SUBARUのトヨタグループ入りの時、旧プリンスの人員や関連企業が一括でSUBARUに異動していた。

テイチクとMCAとビクター音産

• 90年代前半、米MCAを共同保有していた松下（当時）とビクターで、系列のレコード会社3社（MCA、テイチク、ビクター音産（当時））を松下・テイチク主導で統合し、日本最大のエンターテイメント企業「パナソニックレコード」を作るという構想があった。後のCD不況で結局沙汰止みになったが、もし、すんなり実現していたら・・・

1. 設立当初の目玉補強として、CHAGE&ASKA、福山雅治が移籍していた。
2. しかし、00年代後半のパナ本体の経営危機でフライングドッグ所属を残して手放す羽目に・・・。

その他

デジタルホンとツーカー

• 日産自動車は携帯事業から撤退する際、ツーカーをDDIに、デジタルツーカーを日本テレコムに売却しましたが、当初はツーカーもテレコムに売却し、いくいくデジタルホンと合併させる予定でした。ところが、DDIは株式売却価格などの不満を理由に結局ツーカーセルラー株を手放しませんでした。もし、DDIが素直にツーカーセルラーをテレコムに譲渡し、合併が実現していたら・・・

1. 1年後くらいに合併し、デジタルツーカーになっていた。
   • そして、2006年10月『ソフトバンク・ツーカー』に。
   • デジタルツーカーブランドのワンセグ携帯も発売されていただろう。
2. その後は史実のJ-PHONEとほぼ同じ。
   • ただし、ローミングでの捻れは解消されていた。
3. auとJ-PHONE→ボーダフォン→ソフトバンクモバイルの契約者数はずっと同じぐらいで推移していた。
   • これはシェアが同じぐらいという意味で。なのでデジタルツーカーの業界2位も史実よりずっと多かったかも。
4. ツーカーブランドが消滅することはなかっただろう。

日本郵政と郵便事業・郵便局

• 郵政民営化見直しは当初日本郵政が郵便事業・郵便局を吸収し、その下に子会社としてかんぽ生命、ゆうちょ銀行が置かれる予定でした。もし、これが実現していたら。

1. かんぽ生命、ゆうちょ銀行の上場は不可能になっていた。
2. 郵便部門の経営悪化がそこまで深刻化しなかった。
3. 日本郵政上場は史実通り。
4. かんぽ生命の不祥事の幾らかは防げた。

日刊福井

• 日刊福井は、中日新聞の傘下に入ったのち、題号を現在の「日刊県民福井」に変更しましたが、仮に他の新聞社の傘下に入っていたら?

1. 題号は（おそらく）「日刊福井」のままだった。
2. 北陸中日新聞の福井版が現在も発行されていた。
   • 中日新聞福井支局の支社昇格もなかった。

京都新聞

1. 発行元が『京都新聞福井本社』になっていた。

産経新聞

1. 石川・富山・福井の3県で発行される分の産経新聞の受託印刷を行っていた。
2. 産経新聞と福井テレビとの関係が若干よくなっていた。

北國新聞

1. 北陸3県すべてで北國新聞グループの新聞が発行されていることになる。
2. 発行元が『北國新聞福井本社』となっていた。
   • 北國新聞社発行の書籍広告が日刊福井に掲載される場合、北國新聞社の部分を日刊福井金沢本社に差し替えていた。
3. 題字も北國新聞と同じ書体のものに変更されていた。

毎日新聞

1. 史実ではお蔵入りとなった福井文化テレビが、ifの世界では日刊福井のバックアップで開局。
2. 石川・富山・福井の3県で発行される分の毎日新聞の受託印刷を行っていた。

毎日新聞と横浜毎日新聞

1. 東京日日新聞は戦時統合で消滅していた。
2. 合併後早速「東京毎日新聞」に改名していた。
3. 毎日新聞の創刊が1871年だということに。