静岡銀行
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しずぎんの噂
- 実は静岡銀行は、世界中に支店を持っている。
- 特に静岡銀行は国際格付では国内メガバンクと同等のレベルである。
- その事を誇っていると同格に常陽銀行(茨城県)がいるという壮大なトラップが用意されている。
- 「国際格付トップ」ということは、与信がしっかりしている、つまり「よっぽどなことでは金を貸さない」と同義であり「シブ銀」との俗称があるw
- バブル期にノンバンクから資金引き上げを行ったため、周辺からは馬鹿にされたらしいが、崩壊後は静銀の手堅さを示す事例としてしばしば取り上げられた。
- それゆえ、90年代から00年代にかけての金融不安の時は、ペイオフ騒動もあってか東京支店に大口預金する人が多かったそう。都銀よりも預金金利は低かったのに……
- バブルの真っ最中に、『貸さない親切』などという標語が行内で蔓延したいたという話がある。
- 銀行が欲しいのは金利であって、元金を返されると貸付残高が減るので困る。返済できないが金利だけせっせと入れてくれる取引先を上客と見なす風潮があったらしい。
- 2011年発表「世界の銀行健全度ランキング」で堂々世界43位・アジア6位・日本1位にランクイン。
- ちなみに日本2位(世界50位)が三菱UFJ銀行。
- 浜名湖競艇場内に預金引出機(CD)を堂々と設置している。提携金融機関のキャッシングも可能。
- ぶっちゃけ多摩川の手前までは個人法人問わずの地元と同等の営業エリア内。静岡県内だけでは儲からないから人口の多い隣県へ進出した感じなのだが、おかげで地元の神奈川銀行よりも存在感がある。
- 2017年冬に文化放送のアニラジ専門配信サイト・超!A&G+の番組(いずれもシーサイド・コミュニケーションズ制作番組)と提携したネットバンキング向けカードを期間限定発行。しかも各番組のDJCD付きで。期間中は各番組のスポンサーにもなっていた。
- 本店機能は草薙にある。
- 球場近くではないので注意。
- 静清合併がなかったらセノバが高層タワーになりそこに本部を置いていたかもしれないが。
静銀ティーエム証券の噂
- 静銀が東京三菱銀行と合弁で作った地銀系証券子会社設立の走り。
- 気がつけば三菱UFJ銀行からの出資は引き上げられているにもかかわらず何故か「ティーエム」の名前が残ったまま。(2019年)
マネックスグループの噂
- 静岡銀行の持分法適用会社。
- 銀行の兼業規制の関係で、コインチェック買収時に、この事実がネックとなりかけたらしい。ソースは産経。
- 会長の松本大さんが、名物。
- 豪州や香港にもグループのネット証券会社を持っている。
- MONEYのYの一歩進めてということで、Y→XでMONEXらしい。
- Yを一歩進めばXではなくZになるんじゃないのかとか、MONEYに一歩遅れるMONEXなんてツッコミが入っているのは想像に難くない。
- ライブドア事件のときに信用取引の代用有価証券の掛目を変更し、市場に大ショックを与えた通称マネックスショックはグループのマネックス証券の仕業
- 暗号資産の世界で急な価格変動を招いたコインチェックショックは、マネックスグループの一員になる前にコインチェック社が引き起こした事件が元。類は友を呼んだというべきか、失策の先輩が後輩を助けたというべきか。
- 東大に寄付していたらしいが、ざんねんな人物の所為により寄付を中止することになった。
マネックス証券の噂
- 業界最安値水準と謳っているが……
- 社長の嫁はテレ東の大江アナウンサー。
- オリックス証券が消えたとおもいきや、ここに吸収されていた。
- この他、ソニー銀行系のソニーバンクも呑まれていた。
- 静岡銀行の持分法適用子会社だったりする。
- なんだが、静岡銀行からのネットリンク入金ができない模様。郵貯対策も兼ねて、早期に提携を検討した方がいいように思わないでもない。
- 流石にマネックスはやってないが、ネット証券でも松井やSBIなどがライバルのスルガ銀行からのネット入金を受け付けているのも、脅威に感じないのだろうか…?
- ブラウザ米国株取引ツール(TradeStation)はGoogle Chromeが推奨環境らしく、それ以外のブラウザでアクセスすると警告ポップアップが出るが、無視して問題ないし、そのまま取引可能。
- Chromeの元ネタであるChromiumベースのEdge最新版を使ってもこれは変わらない模様。
- TradeStationインストール版は、なぜかWindows10では使えなかった。しかも今はサービス終了になってしまった。
- 仮想通貨取引を始めたが、下のNEMでなくビットコインCFDだった。
- 昔は、新規上場株式の買い付け公募の当選確率が、買い付け株式数によらず平等だった(買い付け数が少ないからと不利にはならない点が他の証券会社と異なる旨宣伝していた)。しかし、ある日を境に他の証券会社と同様に、当選確率は買い付け数に比例するようになった。
- 米国のOTC市場銘柄や、中国の香港以外の市場での取引はできない。また、米国株では名義を現地の証券会社に委託するため、株主優待や議決権はもらえない。
コインチェックの噂
- 暗号資産交換業者の1つ。
- 出川哲朗をCMに起用していた。
- 暗号資産の1つとして知られるNEMを不正に盗まれた。管理の仕方が極めてずさんだったらしい。
- 盗まれたと言っても、電子的なやり方ではあるが。暗号資産なんだし当然か。
- この事件を契機に、金融庁が本気で暗号資産交換業者を監理監督する気になった。
- 2012年に会社が発起設立されてから、わずか5年で年商数百億円の企業になった。
- そういう意味で見れば、ベンチャー企業としては成功した部類に入るだろう。