もし全ての放送局が独立局だったら

もし放送局が○○だったら > もし全ての放送局が独立局だったら

• キー局やニュースネットワーク等の概念が、日本の放送において一切存在しなかったら？（広域局・県域局の区分けなどは史実通りとします）

1. 放送局の地域性は強まるが、その分経営に行き詰まる所が増えていた。
   • 地方のテレビ局の数は史実よりも格段に少なかった。
     • 逆に三大都市圏では新規開局申請が相次ぐ。
   • 県域放送の原則が維持できなくなる地域が出てきたかもしれない。
2. テレビもラジオも番組制作会社から番組を購入して放送する方式が主流となっていた。
   • UHFアニメや遅れネットなどの概念はそもそも存在しない。
     • 但し後者は「東京から○日遅れ」などと言った表現で慣習的に存在していたかもしれない。
   • スポーツ中継やニュース番組の扱いがかなり面倒な事になっていた。
     • アナウンサーなどの雇用形態も史実とかなり違っていた。
     • ニュース番組も制作会社から購入するところまで出てくる。ちなみに共同通信と朝日新聞社が最大手。
       • ニュース番組の購入が1放送地域1社になれば案外ニュースネットワークに関しては現実通りかもしれない。
     • イカロスや毎日映画社が続く。
       • 日本映画新社が存続していた。
     • RFラジオ日本の番組を岐阜放送やラジオ関西が放送するように、独立局でも需要があればスポーツ中継できると思うが。
     • オリンピックやサッカーワールドカップなどのようにコンソーシアムで配給。
       • 日本シリーズや箱根駅伝などもこの方式になるだろうか。
   • 番組販売自体が「各県につき○局まで購入可」というオークション形式になっていた可能性も。
3. NHKの各支局を独立局にするかどうかで紛糾していた。
   • NHKの放送形態が全て全国放送になっていたかもしれない。
   • NHKの場合、各放送局がアメリカの公共放送サービスのように地方ごとに設立されていたかもしれない。
4. 特定の内容に特化した放送局が増えていた。
   • それでも政治面の偏りに関しては色々と睨まれる。
   • 新規開局の根拠が「○○県の○○系ネット局」から「○○県で主に○○といった内容の放送をする」と言うものに変わっていたかもしれない。
     • 「番組内容が全く別なら同一資本でも独立局が並立している事になる」などと宣い、同一資本による複数の放送局の支配を認めさせようとする意見があったかもしれない。
5. 衛星放送が全国ネットの事実上の抜け道になっていたかもしれない。
   • ネットのオンデマンド放送も抜け道として利用される。
6. おそらくニュースネットワークを作ってはいけない何かしらの理由がある。
   • こんなことができるとしたら電通の都合だろう。
7. スポンサーの多い番組がネット局が多いということになって、今以上にスポンサーに頭が上がらない可能性も。
8. こうなっているかも。
   • 少なくとも読売新聞や朝日新聞などの全国紙は、現実でもNNNやANNなどのニュースネットワークと結びつきが強いため、放送局への出資が禁止されていただろう。
   • 山形新聞などの地方紙はニュースネットワークとはほぼ無縁なため、出資先を1局に限定する条件で放送局への出資が許可されていたかも(この場合、山形新聞は山形放送のみへの出資が許可されていたかも)。
   • 東京や大阪の放送局の意向で設立された地方局が存在していなかった可能性も。
   • ytvやFBSはもともと日テレ系列のテレビ局として開局することを前提に設立されたし、日テレ系列が存在しなければytvやFBSも存在していなかった可能性が高い。
9. 民教協や火曜会のような共同で番組の制作する団体がネットワークの代わりとなっていた。
10. 結局、各局の番組製作力や番組製作会社との繋がりが重要となってくる。
11. 遠距離受信者が増えていた。

関連項目

• もし日本テレビ1社による全国の放送ネットワークが完成していたら（逆の展開）