もし第二次世界大戦が日本の一人負けで終わっていたら
日本
第二次世界大戦の敗戦国は日本以外にもありましたが、もし日本だけが敗戦国という形で終わっていたら?
- 史実通り無条件降伏を受け入れて1945年8月15日で戦争終結したものと仮定します。
- 当然ドイツ・イタリアは戦勝国となる。
- 戦後処理にドイツ・イタリアが関与した可能性があり、その場合沖縄はアメリカではなくヨーロッパの領土となっていた。
- その場合右側通行だけでなく、50HzやPAL方式など史実よりも西日本とは異なる制度や風習が存在していた。
- 当然ながら、言語も英語に完全同化されていた。
- 広島・長崎に原爆を投下させたのも、アメリカではなくヨーロッパだったかもしれない。
- ドイツかソ連あたりだな。
- 日本の外交関係が変わっていた可能性も。
- 東(または北)日本と西(または南)日本に分かれ、どちらかがソ連についた。
- ソ連と同じ共産主義陣営に入るのは確実に東(北)日本。
- 再独立が遅れ、五輪やW杯予選への参加権が認められるのがもっと後になっていた場合もある。
- リンク先のように南北分断だったら国力に大きな差ができるので冷戦終結と同タイミングで統一できている。逆に東西分断(関東地方が共産圏に入る)だったら今も朝鮮同様分断国家のまま。
- 中国の経済成長ももっと早くに達成していた。
- 共産党が史実ほど勢力を拡大できなかった。
- 中国と日本の立場が現実とは逆だったかも。
- その場合北京五輪が1964年に、東京五輪が2008年に開催されていた。
- 北京ではなく南京で開催。北京は北平のまま。
- 中国は1970年代にはアメリカを抜いて世界一の経済大国となっていた。
- ここに書かれているいくつかの事は実現していた。
- その場合北京五輪が1964年に、東京五輪が2008年に開催されていた。
- 朝鮮半島の行く末も変わっていた。
- 日本がパクリ天国になり、朝鮮半島にオリジナルを主張していた。
- 史実と日韓の世界での評判が真逆になっていた。
- 朝鮮半島は他の旧植民地と同じく未だ発展途上国のはず。台湾も同様。
- というより、日本が賠償金を請求された可能性もある。
- その場合、財政赤字はすさまじいものとなり、20世紀中に負債1,000兆円に膨れ上がったかもしれない。
- 消費税は1970年代末には導入。2010年までに15~20%となっていた。
- 消費税云々を言っている以前に財政破綻が起こっている気がする。
- 下手すれば日本は最貧国に転落している。
- それどころか日本が中国あたりに併合されて現存しない可能性も。
- 終戦直後から戦勝国の間に対立が生じる。
- 結局史実における冷戦と似たような状況になる。
- 冷戦はアメリカvsソ連vsドイツvs中国の四つ巴になっていた。
- そもそもを考えるとここでは、「米英および連合国対独伊対日本」という構図の戦争の想定だったという理解で良いのかな?
- そうですね。
- 日本は1952年のオリンピックや、1954年のワールドカップ予選への参加を認められなかった可能性もある。
- 日米修好通商条約のようなものが再び結ばれ、世界各国に領事裁判権を認めることに。
- 日本航空123便の墜落原因はアメリカ軍による撃墜で、第2のノルマントン号事件になっていた。
- 撃墜した犯人はアメリカで裁判を受け、禁錮2ヶ月程度の軽い刑に終わる。
- さすがに日本人も領事裁判権撤廃に向けての運動が盛んになり世界標準の人権関連法整備に躍起になって領事裁判権撤廃を認めさせるのと引き換えに死刑が廃止になるなどしていた。
- その結果、永山則夫死刑囚は恩赦で無期懲役になりその後仮釈放となって文壇で今も活躍している。
- 2001年の同時多発テロは日本で発生、もちろん首謀者は軽い刑で済む。
- 一部ヨーロッパの人権団体から抗議があった。
- 戦後の混乱期にはヤクザが警察に代わって治安を守っていたが、外国人には日本の法律が適用されずやりたい放題だったので外国人が加害者の場合にはヤクザに頼る状態が続き今も暴力団排除が行われていなかった。
- 領事裁判権を認めるだけでなく関税自主権も剥奪され、日本は経済的にも欧米に蹂躙されていた。
- 日本航空123便の墜落原因はアメリカ軍による撃墜で、第2のノルマントン号事件になっていた。
ソ連
もし、第二次世界大戦において1944年末までに太平洋戦争とヨーロッパ西部戦線で、米英と日独が講和(実質的に日独が米英に降伏)した後に、国共内戦と独ソ戦で、米英蘭仏と日本軍が立ち上げた白団の支援を受けた国民党政権とドイツが勝っていたら、どういった歴史が展開されていたでしょうか?
- 冷戦が起こることは無かった。
- 朝鮮戦争とベトナム戦争も起こらなかった。
- 当然ながら、ドイツが分割されることも無かった
- それでもキューバやユーゴスラビアなどは社会主義国として存在する。
- むしろキューバはアメリカの属国のまま。
- ユーゴスラビアも社会主義ではなく西側的な開発独裁国として発展。民主化しようとしたら崩壊するのは現実通り。
- 国力によっては米独冷戦もありえる。(どちらも自由資本主義だが)
- ドイツにファシズム・ナチズム的なるものが残存していれば冷戦に陥ったが、そうでない場合はそれなりに友好関係が保たれた。
- 戦後から20世紀末まで、アメリカが唯一の超大国として君臨してきた。
- 1950年代からドイツ・日本が、1960年代から中国(中華民国)が、2000年代からインドが台頭してくる。以後は群雄割拠。
- 日本の高度経済成長はアメリカの力もそれなりに大きい。したがって経済成長はもっと緩やかになっていたかと。
- むしろアメリカの影響力は相対的に下がっていた。
- 中国は現実よりも早く経済成長を果たしている。その結果北京五輪は1968年に実現している。
- 1950年代からドイツ・日本が、1960年代から中国(中華民国)が、2000年代からインドが台頭してくる。以後は群雄割拠。
- 東京裁判とニュルンベルク裁判は行われなかった。
- 代わりに、モスクワ裁判でスターリンやベリヤなどが戦犯として処刑されていた。
- 裁判官と検察官はアメリカ・カナダ・イギリス・フランス・オランダ・ドイツ・イタリア・フィンランド・ポーランド・中華民国・日本から派遣されていた。
- 各被告人に付く弁護士は、ソ連・ドイツ・アメリカ・日本出身者の4名で構成されていた。
- 真珠湾が史実通りなら、東京裁判は無くても東条英機らの引き渡し要求は講和条件であったと思うが。
- 代わりに、モスクワ裁判でスターリンやベリヤなどが戦犯として処刑されていた。
- 史実より早くソ連崩壊が起きていた。
- 終戦の時点で事実上崩壊でしょう。
- 現在のロシアの歴史教科書では、ロシア解放軍が英雄として扱われていた。
- 戦後、武装親衛隊に所属していた外国人義勇兵が、祖国で処刑されることは無かった。
- むしろ、共産主義と戦い、勝利した英雄として尊敬されていた。
- 武装親衛隊は、NATO軍の先駆けと評する主張も少なからず挙がっていた。
- 国民党政権の力では、現在の中華人民共和国の領域を全て統治するのは困難であったことから、満州国・蒙古自治邦政府・中華民国南京国民政府の領域は、米英蘭仏の信託統治を経て、独立国となっていた。
- チベットと東トルキスタンも独立国となっていた。
- 国民政府は独立国にならないと思う。
- 国共内戦で負けた中国共産党の残党は北ベトナムやチベット・ネパールに逃げてゲリラ戦を展開。
- 蒙古自治邦政府はモンゴル人民共和国と合併、独立国家「モンゴル国」となる。
- 結果として、国民党政権が統治する地域は満州国、蒙古自治邦政府、チベット、東トルキスタン以外の地域になっていた。
- 流石に信託統治にはならないと思う。
- 中国は、史実とは違い親日国になっていた。
- 東アジア諸国は、史実のEUの様な関係を結んでいた。
- 日本と中国が国際社会で共闘することも珍しくなかった。
- ソ連は、史実では1991年に独立した国々を終戦の段階で独立させたうえで、ウラル山脈以西とバイカル湖ライン以東の領土も失っていた。
- 南樺太と千島列島は日本領のままだっただけでなく、北樺太も戦後賠償として日本へ割譲されていた。
- アリューシャン列島西部も。
- ということはカムチャツカ半島も?
- アリューシャン列島西部も。
- 旧外満州は満州国に割譲されていた。
- カレリア共和国とコラ半島はフィンランドに割譲されていた。
- 新しいロシアの首都は、ノヴォシビルスクとなっていた。
- いや、「ロシア」の首都はモスクワのままで、ソ連→シベリア連邦(仮)の首都がノヴォシビルスクになる。
- シベリアはアメリカ委任統治領→極東共和国かな?
- 首都はヤクーツクになっていた。
- 国名「シベリア連邦」が妥当かも。
- ケーニヒスベルクも当然ドイツ領。
- ロシア・ウクライナ・ベラルーシも早々とEC・EU(結成されていれば)に加盟。
- 北方領土も日本の領土なので、当然の事ながら北方領土問題も起こっていない。
- 千島は開発され、得撫島以北にも町村が置かれる。
- ドイツ・アメリカ・日本によって、ロシア・シベリア連邦・極東共和国の初代大統領には、アンドレイ・ウラソフ/アナスタシー・フォンシアツキー/コンスタンティン・ロジェフスキーが担ぎ出されていた。
- 中央アジア諸国がこの段階で独立するので、アラル海の環境破壊は現実ほど進まなかった。
- 南樺太と千島列島は日本領のままだっただけでなく、北樺太も戦後賠償として日本へ割譲されていた。
- 朝鮮と台湾は、戦後暫くの期間を経てから独立していた、若しくは総督府を改編して史実のイギリスにおけるスコットランドや北アイルランドの様な自治政府が設置されていた。
- 史実より、宇宙開発は進まなかった。
- 宇宙開発はアメリカとドイツが盛んに行っていた。ロシアはおそらく参入していない。
- 日本人初の宇宙飛行士はおそらくドイツから旅立っていた。
- ロシア人宇宙飛行士の誕生は2000年代ぐらいになっていた。
- 宇宙開発はアメリカとドイツが盛んに行っていた。ロシアはおそらく参入していない。
- 何だか、この方が世界が平和になってそうだ。
- 日本は準戦勝国となっていたことから、戦後日教組による自虐史観教育が行われることは無かった。
- 日教組自体現実より右寄りになっていた。
- 現在の世界ではヒトラーよりスターリンの方が極悪人扱いされていた。
- ロシアや欧州諸国でスターリン称賛が法律で禁じられていた。
- ヒトラーも善人扱いこそされないものの、現実のスターリン程度の扱いで済んでいた。
- 2000年代以降ヒトラーの再評価が一部で進むが、当然賛否両論が巻き起こる。
- ユダヤ人からの評価は現実通り非常に悪い。
- ナチス政権がマダガスカル計画を実行し、日本政府による河豚計画も事実上黙認するなど、ユダヤ人に対する措置をドイツ民族の生存圏からの追放程度に止めていたら、ドイツや日本を含めた世界各国の保守左派の政治家・知識人は、戦後も公然とヒトラーを称賛していた。
- 日本の民社党などは、「日本版ナチズムの実現」を党是として掲げていた。
- 党名も「国家社会党」「国民社会党」などになっていた。
- 日本の民社党などは、「日本版ナチズムの実現」を党是として掲げていた。
- ソ連・共産主義の象徴である「鎌と槌」も現実のハーケンクロイツのように禁止されていた。
- 44年末に降伏したので原爆は広島長崎には落とされない。
- 「原爆の被害」は今でも未知のものであった。
- ソ連のどこかの主要都市(キエフとか)に落とされていた可能性はある。
- 古都であるキエフはさすがにあるまい。ハリコフかスターリングラード辺りだろう。
- 上記前提どおり44年末にナチスドイツが降伏したとしたら、現在のドイツポーランド国境あたりまでソ連軍は侵攻しているだろう。そこから米英が45年8月に原爆を落とすとなると、制空権はそんな奥まで確保できない。キエフより西の大都市ということでワルシャワあたりじゃないか。
- ソ連のどこかの主要都市(キエフとか)に落とされていた可能性はある。
- 広島は札幌と同時期に、長崎は平成の大合併以降に政令市に移行。
- 「原爆の被害」は今でも未知のものであった。
- 戦後のドイツは戦間期の領土のまま、ナチス政権掌握以前の体制が復活する。
- ただし憲法は現実の西ドイツ憲法に近いものになる。
- オーストリアがドイツ領のままの可能性もある。
- 中華人民共和国や北朝鮮など、世界にとって脅威となりうる国家が存在せず、ロシアも史実より遥かに弱体化していることから、世界的にも軍縮の流れが進んでいた。
- あわよくば、核兵器や大量破壊兵器も地球上から廃絶できていたかも。
- 「9条教」、「反戦病」といった言葉は生まれなかった。
- 国連の常任理事国は「アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・日本」か「アメリカ・イギリス・ドイツ・日本・中華民国」のどちらかになっていた。
- 拒否権制度、あるいは常任理事国という概念そのものが無かったかもしれない。
- 公用語には、ロシア語の代わりにドイツ語と日本語が採用されていた。
- むしろ常任理事国は「アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・日本・中華民国」となっていた。
- 社会主義・共産主義は黒歴史。
- この世界で「社会主義」と言った場合、北欧的な社会民主主義・福祉国家路線を指していた。
- 日本共産党は存在しなかった。
- 連合赤軍や中核派などといった過激派も存在しなかったため、成田空港は当初の予定通り1973年に開港していた。
- 国鉄の民営化も現実より早かったかも。
- 公明党は、都市部の貧困層の支持を奪い合っている共産党が存在しなかったことから、史実より党の規模が大きくなっていただけでなく、創価学会の信者数も多くなっていた。
- 高校入試において、一部の自治体で行われていた総合選抜制度は実施されず、どの学区においても旧制中学校を母体とした高校が、トップ校としてあらゆる面の扱いにおいて優遇される事が普通となっていた。
- 南アフリカのアパルトヘイト政策も比較的早く廃止されていた。
- 米英と日独が講和した時点で、スウェーデンもソ連に宣戦布告をしていたかもしれない。
- G9(主要国首脳会議)には、ロシアの代わりに中華民国と満州国が参加していた。
- ロシアは主要国首脳会議のメンバーにはなれなかったものの、史実通りBRICs及びG20に加わり、何だかんだ言いながらもG9に次ぐ経済大国の地位を築いていた。
- 満州国が無い場合はG8になっていた。
- 小林よしのり著「新ゴーマニズム宣言SPECIAL 戦争論シリーズ」は、出版されること自体が無かったか、史実とは内容が大幅に違ったものとなっていた。
- 当然ながら沖縄戦は起こらなかった。
アメリカ
- 当然ながら日本は太平洋戦争に勝っていた。
- 但しアメリカは下にある通りファシズム陣営と共産陣営によって二分割されていた。
- 米英とソ連の間に決定的な溝があり、それが何らかの理由で決裂しソ連が枢軸国側に移っていたと思われる。
- そもそもスターリンは日独伊ソの4国同盟を考えていた、独ソ戦最初負けっぱなしだったのはそのため。
- イギリスの動向次第ではあるが、ヒトラーはフランスだけでなくブリテン島も手中に収めていたかもしれない。
- シャルル・ド・ゴールやチャーチルはアメリカかカナダに移って抗戦を続けるも、敗戦で枢軸国側に引き渡される。
- 独ソ・日ソ不可侵条約は終戦まで守られたままだった。
- 冷戦はファシズム陣営(日独)対共産陣営(中ソ)になっていた。
- ファシズムと共産主義が似ているものである以上起こらない可能性もあるが、ヒトラーやムッソリーニが反共主義者であった事を考えると結局この二陣営に落ち着いていそう。
- 特に独ソ間の関係は史実の米ソ関係以上に冷え込んでいたかもしれない。
- 独ソ間に陸上国境があったことを考えると、下手をすると欧州で三度目の大規模戦争が起こっていた可能性もある。
- ファシズムと共産主義が似ているものである以上起こらない可能性もあるが、ヒトラーやムッソリーニが反共主義者であった事を考えると結局この二陣営に落ち着いていそう。
- 枢軸陣営(特にドイツ)が旧連合国の植民地を制御できたかは微妙なところ。
- アフリカ諸国の独立が史実より早くなっていたかもしれない。
- おそらく原爆開発の成功までには決着がついている。
- アメリカ型の資本主義は悪とみなされていた。
- 現在の戦史研究は「世界恐慌原因論」と「米による覇権掌握への対抗論」に二分されている。
- 国共内戦は汪兆銘の後継vs毛沢東になっていた。
ドイツ
- 二度の世界大戦で史実以上に被害を負ったことから、ドイツ国内では厭戦論が蔓延していた。
- ネオナチではなく過激な反戦・厭戦論者の団体が問題視されていた。
- 歴史教育ではナチス政権に対する自虐史観が定着していた。
- ヒトラーは史実以上に極悪人呼ばわりされていた。
- 無論、彼の生涯が映像化される機会もなかった。
- イタリアの出る幕は無かったと思われる。
- 独ソ不可侵条約はあっけなく破棄されており、結果として史実よりも早く決着がついていた。
- ユダヤ人虐殺が史実通り起こっていた場合、戦後に幾らかの報復行為が起こっていたかもしれない。
- 杉原千畝は史実とは逆に当時の日本の外務省から肯定的な評価をされていた。
イタリア
- ドイツの出る幕は無かったと思われる。
- 1948年のオリンピックにイタリアの参加は認められていなかった。
- 1950年のワールドカップも。